意外なところに転がってるニーズと情報の価値
先日、友人にハイフォンに旅行の誘いをもらいました。その友人はハイフォン在住のベトナム人で、私が行けば案内をしてくれるようでした。
実はこれが私にとってベトナムで2つ目の都市の渡航で、ハイフォンの印象は街がキレイで海もあり自然が豊かなところでした。
ハイフォンの概要は、ベトナム第3の都市として認知されハノイへの物流拠点となっています。テーマパークや周辺のリゾート地開発も行われ、目でわかるほどの経済成長を感じられる場所です。
話を戻すこと、事前にその友人にハイフォンであるイベントに出てみないかとの誘いももらっていました。それは、オーストラリアやニュージーランドを中心とした海外大学進学や海外就職セミナーです。
以前、私がオーストラリア国内の大学に通っていたため、その友人は関連があるイベントだと感じたからでしょう。
そのイベントに参加してみると、まず主催者が海外大学と海外就職のプログラムの概要を説明して、後に海外大学と海外就職のブースに分けて各テーブルでスタッフと面談を行う形でした。
そこで、今回はハイフォンでのセミナーを聞いて感じ取れたことをまとめてみました。
セミナーではカフェを貸し切ってイベントを運営して、子供、20代前後の若者が多かったです。見渡すこと自分以外ほぼ地元のベトナム人で、セミナーの説明もベトナム語のみでした。
正直、英語圏の海外大学説明だから英語で行われるだろうと思っていたので、その点は残念でした。そもそも私のベトナム語の理解力では、ほぼ聞き取ることが出来かねるからです、、
幸いにも友人は以前日本で5年ほど働いていたので、日本語が堪能でセミナー内容は通訳してもらえました。
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意外なところに転がっているニーズと情報の価値
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実際にセミナーを聞いて良かったことは、ハイフォンの若者でこれほどの人たちが海外大学や海外就職に関心がある様子が垣間見れたことです。つまり、ハイフォンで海外の大学に進学したり働くことに関心がある人が多いことが意外でした。
セミナー全体を写した写真は個人情報保護のため掲載を控えてますが、総勢で30人以上の参加者でした。
しかし、参加者と話して見えてきたことは、周りに海外大学経験者や就職者がいないので、十分に海外の情報が行き渡っていないことです。というのも、あまり周りに海外進学や海外就職をした知り合いがいないと話していたからです。
個人の経験から海外大学において重要なことは、経験者から情報をいかに得るかです。これはハイフォンに限らず、周りに経験者がいる環境があるかどうかで対策の立てやすさがかなり変わってきます。
振り返ること、私は10代のときに地元の札幌で、EF（Education First）という語学学校の説明を聞いて、海外大学進学を目指して初めに語学留学に行く決意をしました。
今でこそ周りに海外進学や海外就職をした人がいますが、当時はそういった知り合いは周りにゼロでした。また、留学の運営会社のスタッフの中でも海外大学を経験された方はいなかったです。
正直なところ、周りにそのような経験者を知っていれば、英語学習や海外大学での勉強をもっとスムーズに対策できたはずです。
そういった状況を俯瞰してみると、
各個人で持ってる情報をブログなどのSNSでオープン化する意味はそこにもありそうです。
今でこそ当たり前になっていますが、例えば海外大学をした人が自らの経験をブログで書いたりYoutubeで発信することです。個人の体験談の方が企業セミナーよりも、リアリティがあって参考になることもあります。
もう一つは、個人的に関心を持っていることは、国際間での教育事業です。
特に国際間で若年層の結びつきが強くないところ同士をマッチングさせたりすることです。例えば、日本に関心の高いベトナムと日本の高校生や大学生同士のマッチング機会を事業として作ることのニーズはありそうです。
現在、日本の永住権を取得した在日外国人の総数で、近年が急速に伸びてベトナムは2番目となっています。
2022年末時点での在日外国人の総数
(1)中国７６１，５６３人（＋４４，９５７人）
(2)ベトナム４８９，３１２人（＋５６，３７８人）
(3)韓国４１１，３１２人（＋ １，４５７人）
＊カッコ内は対昨年の増減数
一方で、2018年に外務省が公開した「日本語学習者の多い国・地域」によると、ベトナム国内の日本語学習者は17万4521人で世界で6位となっています。
ハノイにある日本食レストランのベトナム人スタッフで対応が一通り日本語で行われるところが多く、意外にも日本語が通じるところが多いです。
近年、日本に移住するベトナム人や日本語学習者が増えています。しかし、まだまだ若いベトナム人で日本に興味があっても、経済的理由で旅行や移住することが難しい人が数多くいます。
そういった中でより、日本とベトナムの学生同士が関わるきっかけを作ることで、日本人にとってもベトナムのマーケット事情など様々な情報に触れるチャンスになりえるはずです。
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