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辞めるが口癖の人々

承認欲求?

私が介護業界で働き始めて驚いたことの一つに「辞めてやる」と直ぐに言う人たちが多いことです。
これは、介護業界が慢性的な人手不足に悩まされているため「辞める」と言えば引き留めてもらえると思ってのことです。
これって、自分の承認欲求を解消するために行っているのかなと最近は思えるようになってきました。
私が働き始めたころ、こうした言葉が事務所内で日常的に飛び交っています。
入社して3日目に聞いた時は目が点となりました。

実際のところ「辞めてやる」という人たちに現場でいてほしいかというと、そうでもない場合が多いです。
頻繁に「辞める」と言う人は、ストレスや不満を感じやすく、その結果として業務への集中力やモチベーションが低下しがちです。
こうした人たちが現場にいると、他のスタッフにも悪影響を与える可能性が高いです。

だからこそ「辞めてやる」と言われたら、引き留めずに辞めてもらうのが正解の場合も少なくありません。
これは、一見冷たい対応のように思えるかもしれませんが、実際には組織全体の健全性を保つためには重要な決断です。
辞めたいという強い意思を持つ人を無理に引き留めることは、本人にとっても、残されたスタッフにとっても良い結果をもたらさないことが多いからです。

とはいえ、人手が足りないとか、即戦力のスタッフを失うといった影響を考えると、簡単に辞めさせるわけにもいかないという声もあるでしょう。
ここからが、人事担当者の手腕が問われる場面となります。
適切な人材の採用、配置や育成、そしてスタッフのモチベーションを高めるための施策が求められるのです。

例えば、職場環境の改善や、キャリアの明確化、研修制度の充実など、スタッフが働きやすい環境を整えることも効果的です。

一方で、辞めたいという意思が強いスタッフに対しては、その意思を尊重し、スムーズな退職プロセスを提供することも大切です。
円満な退職は、後に再雇用の可能性を残すだけでなく現場の他のスタッフにも前向きな影響を与えることができます。

結局のところ「辞めてやる」と言う人たちへの対応は、短期的な人手不足の解消だけでなく、長期的な組織の健全性と成長を見据えた判断が必要です。
人事担当者としては、「辞めてやる」という言葉に振り回されることなく、適切な対応を心掛けることが必要です。

今回のコラムでは、介護業界における「辞めるが口癖の人々」について考察しましたが、別のコラムでは人事担当者が具体的にどのような手腕を発揮すべきかについて詳しくご紹介したいと思います。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

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