【メディカルフィットネス事業に活用】予防と医療の違いに関する5つの観点 その2～保険制度と予防～
こんにちは！和風会メディカルフィットネス事業部の神谷です。
予防と医療に関することを掘り下げていきます。
２，保険制度
医療をまともに自己負担をしようとすれば、1回の受診や治療で何万円もかかることになりますが、日本は皆保険制度で原則3割負担となっており、比較的安価な本人負担で医療にアクセスできます。
これは病気の方の治療を広く国民の方々が享受できることを考えるととてもいい制度のように思います。
医療機関には体に不のニーズを抱える方が患者さんとして集まります。保険制度は医療の提供者側も支えています。
医師の先生の診断、治療、指示から始まり、様々な各専門があるコメディカルによる検査や治療が提供されます。
連続したキャッシュポイントがある、すさまじいビジネスモデルと言っても良いかもしれません。
しかも診療報酬によって単価確保されますので、きちんと医療提供されていれば一定の収入にはめどが立ちます。
自費診療しかないところと保険医療機関ではどちらが多くの患者さんが集まるかと言えば保険医療機関でしょう。
もちろん「神の手」のごとく類稀な治療技術の腕を持つ先生であればその限りでは無いかもしれませんが、それはごく一部であり一般的なものではありません。
さておき、そのような共助の性質を持つ国民皆保険制度は、医療という大きな産業を支えている側面もあり、アクセスのしやすさがあり、それが国民の安心にもつながっていて、重要な社会インフラと言えます。
一方の予防については、病気ではありませんから基本的に保険の対象ではありません。
人間ドックや健康診断に代表されるように、誰が負担するかは別として多くは自費です。
健診は今の状態を確認するものですね。
健康増進や疾病予防というものは、もっと上流側の予防とでも言いましょうか。
保険制度からは離れた存在と言えます。
つまりは基本的にすべてが自費で、かつ顕在化や進行している段階に無い状態に対してのアプローチになりますから、ニーズが具体性を持ったり、顕在化していたりということがありません。
ですが、「ならないようにする」こと自体はとても価値のあることで重要なはずなのですが、困っているわけではないので、健康行動を促すためのスイッチのようなものが入りにくい側面はあります。
ここをどのようにして乗り越えて、メディカルフィットネスの事業とつなげていくかが、事業運営の成否を分けるポイントの一つでしょう。
提供者側の視点で言葉を伝えてはいけません。
予防することの良いところ、恩恵を分かりやすい具体的な言葉にすることが不可欠です。
メディカルフィットネスに関するご質問、お問い合わせはこちらのフォームからお気軽にご連絡ください。
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
◆メディカルフィットネス事業部のご紹介はこちら
◆公式無料メルマガ「メディカルフィットネスの開発・運営のポイント」
毎週水曜日配信中！ご登録はこちらから
＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝
いいなと思ったら応援しよう！
