世の中の”DX推進状況”をお伝えします!
みなさま こんにちは オープン社内報編集部の福島です。
最近、テレビ < 動画配信 < ラジオ の順番で
圧倒的ラジオにハマっている福島です!
学生の頃も聞いてましたが、またここ最近ラジオ熱が再燃しています。
さて、上に挙げたような媒体では、コマーシャルを耳に、目に、する機会が
たくさんあるのですが、最近「DX」というワードをコマーシャルでも
頻繁に聞くようになり、「DX」という言葉が
社会にどんどん浸透しているのかな~と感じています。
「DX」とは・・・?
そこで今回は、言葉は浸透しているけど
”本当にDXを推進している会社はどのくらいあるの?!”
という部分を見ていきたいと思います。
まずはじめに「DX」という言葉を簡単におさらいしていきます。
簡単に言ってしまえば、
データやデジタル技術を使ってより良い会社に変革しましょう!
というとことでしょうか(アバウトすぎる。。。!)
ポイントは、”ただシステムを導入する” つまり、
”ただデジタル化する” ということではなく、
それらを用いて、新しくて便利なビジネス形態を実現しましょう!
デジタル で トランスフォーメーション していきましょう!
というところではないでしょうか。
DXの進み具合は?
そんな「DX推進」についてどのくらいの企業が取り組めているのか
調査してみました。
やはりコロナの影響もあり、多くの企業がテレワークやウェブ会議を
導入することでDX改革に取り組んでいることが分かりますね。(※1)
ですが、このような取り組みは、まだ「DXの初期段階」であり
本格的な取り組みではないことが分かります。(※2)
ですがコロナの影響とは言え、最初のきっかけとしては
約60%の企業が取り組めていることは良いことなのではないでしょうか。
ですが、「本格的なDXへの取り組み」(※1)として紹介されている
●既存製品・サービスの高付加価値化
●新規製品・サービスの創出
の2つについては、まだ全体の10~11%程度で、
「本格的なDXへの取り組み」の実現はそう簡単でないと考えられます。
本格的なDXへの取り組みに向けて
DX推進が必要な理由は様々あります。
●ビジネス環境の変化に対応するため
●働きやすい環境をつくるため
●「2025年の崖」への対策
などなど他にもたくさん挙げられるかと思います。
ですが、特に最後の ”2025年の崖” については、
「2025年以降、最大で年間12兆円の経済損失が生じる可能性がある」
と明言されており、2022年を迎えた今、
2025年へどんどん近づき現実味を帯びているのではないでしょうか。
そこで少しでも「2025年の崖」への対策ができるよう、
「DX推進」の本質を見極め、2022年からでも
「本格的なDXへの取り組み」に注力していく必要がありそうですね。
最後に
私の所属しているDX戦略推進部では、システム的な問題のみでなく、
作業における現状の課題・問題やお悩みをヒアリングさせていただき、
解決へのお手伝いをさせていただいております。
少しでも「2025年の崖」対策のお役に立てると幸いです。
これまでの導入を行ったお客様の業種や業務は多種多様です。
⇓今までの実績を簡単にマッピングしたものは以下の図になります。⇓
USEでは、様々な業種・業務のお客様の導入支援をしてきました。
少しでも興味がある方、お話を聞いてみたい方、お気軽にご連絡ください!
それではまた次回の記事でお会いしましょう♪ さようなら~