A#2 アメリカで仕事探し初めて3週間の進捗報告
解雇通知を受けてから3週間が経ちました。今回は、下記について触れていきたいと思います。だいたいどういったペースで動いているか、どの規模で動いているか、それに伴いどのくらい結果が出せているかを皆さんに定量的にお伝えできると嬉しいです。
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どのくらいのペースで動いているか
3週間経ちましたが、今までの3週間を大きく分けると、
1週目:ショックから立ち直り、すぐ始められることに取り掛かる
2週目:1週目に決めた就活のターゲット(下記の規模についてを参照)にとことん当たる
3週目:1、2週目に当たったターゲットから徐々に返事が来たり来なかったりし、今回の就活の確度、現実的な着地点が徐々に把握できる。さらなる候補ポジションへの応募の上積み
このくらいでしょうか。私はアメリカで永住権も国籍も持っていないため、解雇通知を受けた瞬間から、ビザの失効が迫り、それまでに「ビザスポンサーしてもらえる」企業による雇用、もしくは自分自身が起業しビザを勝ち取ることがアメリカに居続けるための条件となります。そもそも自分の持っているL-1Aのビザはビジネスのため一時滞在を意図としたビザなので、責務を果たした今アメリカを出国しなければいけないのは当たり前といえば当たり前なのですが、アメリカはやはり育児・仕事面で魅力的であるため、別の形でこの国に貢献するため仕事を見つけたいものです。
どのくらいの規模で動いているか
今回、上記の「ビザスポンサー付き」という仕事が前提となるため、アメリカ人がアメリカで就活するのと比べ遥かに難易度は上がります。難易度は率直に言うと、採用される確率が低いということですが、これは他のアメリカにビザスポンサーで就職に成功した知り合いの話を聞いた肌感覚ですが、普通のアメリカ人が100%のポジションからオファーが得られると仮定したとき、ビザスポンサーが必要な人はその10%未満、どちらかというと1~5%くらいしかありつけないと思います。僕が日本で就活して50%の確率でいい仕事に巡り会える、と考えると、こちらでは0.5%~2.5%くらいの勝率と考えていいでしょう。
なぜここまで低いかというと、このビザの問題はアメリカの全人口の数%しか持っていない、極めてマイノリティしか直面ない問題です。また、人種差別などには該当しないため、そもそも企業側から是正する必要もなく、しようとするとビザスポンサーに伴う移民弁護士費など非常にコストのかかる採用となります。残りの95~99%のアメリカ人・国籍保有者・永住権保持者を雇えばいいわけですからね。
日本であればあまり転職経験はありませんが、1、2社のヘッドハンティング・人材紹介会社に依頼して、それぞれ3~5件案内してもらい、その中の3~4社と面接し、1~2社から内定をいただきどちらかを選ぶ、くらいの感覚でいます。その50~100倍くらいの規模で動かないといけないので、大体300~600社・ポジションくらいは当たらないといけないと思っています。
多くのポジションへ応募するためには、自分のやりたいことはもちろん、
自分ができること x ビザをスポンサーしてもらえる
このパラメタ―が最大値を示す企業への就職活動が最も効果的となります。自分ができることは医薬品業界に対してのコンサルティングですが、ビザをスポンサーして貰える確率は低いでしょう。一方で、自分は法人営業をずっとしてきたわけではありませんが、それなりの経験があり、こちらの方は日系企業であれば日英両方の言語スキルを発揮でき、企業側にとってアメリカ人より競争力があるためビザスポンサーがしてもらいやすくなります。
これらの、
自分の過去のキャリアにぴったりマッチする医薬品 or コンサルティング
自分の過去のキャリアに部分的にマッチする他業種・他業界
これらをそれぞれの適切な媒体を使ってリーチする必要があります。具体的には、
自分の知人のネットワーク
アメリカで医薬品・コンサルに強い人材紹介会社
日系企業に強い人材紹介会社
LinkedIn, Indeedなどのオンライン媒体
これらを併用し、少しでものぞみがありそうなところに応募することが基本戦略となります。
どのくらいの結果が出ているか
今回のKPI(主要達成評価項目)として、下記を使っています。これは一般公開したり、家族に自分の就活の進捗を報告するために使っています。
自分の就活に協力してくれている人:85人
協業しているヘッドハンターの数:29人
候補ポジション数:102
内、応募済みのポジション:46
内、面接を1回以上頂いたポジション:4
不採用確定・応募断念したポジション:19
オファー:0
1月29日現在
これからどんどんこれらの数字を上げていき、最終目標であるオファーに繋げていく作業となりますが、今のところ0勝19敗と、まあ計算通りの結果となっております。引き続きこれらの数字に向き合いつつ、タイムリミットまでに結果を出したいと思います。また、これらの数字がこれからアメリカで職探しされる方の参考になると幸いです。
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