部活動顧問は断れます
師の最新刊「部活動顧問の断り方」が２０２２年１２月２７日に刊行されました。師の原稿をゼミ生で推敲した本であります。
昨日、この本のオンライン読書会があり、参加しました。
この本にもエピソードがのっている先生からの話題提供後、ブレイクアウトルームでトークでした。
話題提供いただいた先生の事例が自分自身とも酷似しており、とても人ごとには思えませんでした。
教員の働き方改革の本丸
教員採用倍率の低下、教員の働き方改革が叫ばれています。
しかし、現場の声の多くは「お上（教委や文科省）がしっかりやってくれないと！」という論調だろうと感じます。
師のこの本の主張は「働き方改革をするのは、現場の教師である」ということです。
「えっ！？」
と思われる方も大勢いるでしょう。
「私は、やりたくもないのに、部活動顧問や無賃残業をさせられているんだ！」
と主張されるかもしれませんが怒らないでくださいm(_ _)m
管理職の立場もあるのだろうが
この本は、部活動顧問の断り方にコミットしていますが、法律の知識を整理すれば、部活動顧問は明らかに教員の業務にあたりません。よって管理職は職務命令を出すことができません。あくまで、「お願い」という形で顧問の依頼が教員に降りてきます。
管理職の立場もあるのでしょう。
管理職としては、
「これまであった部活動を簡単になくしたりはできない、無くしたらどんなことが起きるか。保護者からのクレームを受けたり、地域からの糾弾されるかもしれない…」
…しかし、それは管理職の都合です。
一昔前は、学校に子どもも大勢いて、教員も大勢いたのでしょう。
しかし、子どもの数は減り学校の統廃合がどんどん進んでいます。
教員が大勢いる時代なら、やりたい教員がやるで事足りたのかもしれません。
しかし、教員が大勢いたときと同じように部活動運営しようとすれば無理が生じてきます。
無理なことを部下に強いるのではなく、ダウンサイジングしなくてはいけないのです。それは管理職の責任です。
それをこれまで怠ってきたツケではないでしょうか。
それを部下に強いるのはいかがなものでしょうか。
仮に今すぐに無くすのが不可能だとしても、
「１年の間に何とか筋道をつけるので今年だけは何とか頼みます。」
という言い方をされるのであれば、同情もします。
しかし、最初から
「やってもらわなくては困る。」「他もみんなやっている。」
という言い方では私は同情もできません。
多くの管理職は、自分の任期の間に事無く終わればよしと考えるでしょう。
恐らく自分の任期のあと数十年に渡って持続可能な学校の在り方を考える管理職がどれだけいるのでしょうか。（もちろん理解ある管理職も一定数います。）
管理職には管理職の都合もあるでしょう。
しかし、教員にも教員の都合があります。
もし、不当に顧問にさせられている現状があるのであれば、はっきりと断りましょう。
この本には、エビデンスに基づいた手順と多くの事例が紹介されています。
そんな先生方の力になれる本です。
私が今部活動をもったとしたら
自分が今、部活動をもち、終業後も学校に残っていたら、家庭は回らなくなります。
我が子を遅くまで保育園に預けてまで、部活動顧問をしなくてはいけないのでしょうか。
昨年、私の帰りが遅くなった時、その旨を妻に連絡すると２秒の動画が送られてきました。
娘が
「パパぁーはやくかえってきてぇー」
というだけの動画です。
見た瞬間に泣きました。
自分が今学校に残っているのは何のためなのか、再考せざるを得ませんでした。
私は、子どもの幸せを願います。そして、そのためには教員に幸せは必要条件だと確信しています。
多くの困っている先生、子どもたちの力になりたいと思っています。
どうか、この本で、一人でも多くの先生方が救われることを願います。
ともに幸せになりましょう。