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プロトタイプのプロトタイプ。

こんばんは。社会起業家/中小企業診断士の浜俊壱(shun1.hama)です。
このnoteでは、
「社会起業家/中小企業診断士っていいですね。」

「どうやったら独立できるんですか?」
「どうやったら経営は上手くできるんですか?」
「何をどういう風に考えているんですか?」

と、よく聞かれることを
自分の人生の棚卸し日々考えていることの言語化を通してお伝えしていきます。

毎日noteを書き続けて、今日で580日目。3,000日チャレンジ達成まで残り2,420日。

今日は溜まっていた作業をバサバサと終わらせていった日。重たい作業に取り掛かる前に、コザコザしたものを終わらせておくと集中できますね。
はじめましての方はこちらもご覧ください↓↓

さて、本日のテーマは「プロトタイプのプロトタイプ。」です。早速書いていきたいと思います。

オリジナル商品を作るリスク

きっと、こうしたら世の中にないものが作れる。

このワクワク感はサービスでも、商品づくりでも同じ高揚感があると私は思います。

ですが、サービスと商品では、その後のステップは異なります。

サービスは早くリリースして、どんどん改良を重ねていった方が良いと思うのですが、商品はそうはいきません。

なぜなら、商品は生産する際の最低ロッド数や規格があるため、小ロットで作ることが難しく、規格変更も毎回することはコストがかかって仕方ないからです。

ですが、きっとこれは売れるに違いない、ということで完成品として商品を作り上げてから売り出すと全く売れなかった、という事態が往々にしてあるのではないでしょうか?

オリジナル商品を作る前にやるべきこと

そういった事態を防ぐためにも、オリジナル商品を作る前にやるべきことがあると私は考えます。

それは、プロトタイプの製作です。

もっと言うと、プロトタイプにもならないくらいのプロトタイプでOK。

さらに言うと、最初は紙数枚のレベルで良いと思っています。

その紙数枚のラフデザインと他商品との違いや特徴を伝えた上で、どれだけの人の好感を得られるか、まずはこのほとんどコストのかからない方法での調査からスタートする方が、オリジナル商品をいきなり開発していくよりも売れないリスクが低いと思います。

紙面上でのプレゼンを数度行い、フィードバックを得たら、全てを加えるのではなく、どこが共通しているのか、どういった傾向があるのかという分析の後、改良を加える。

そうして、プロトタイプのプロトタイプを紙ではなく、3Dで触れられるものとして創ってみる。

この後も、基本的には何度かプレゼンを行い、使用感のフィードバックを得て、思った反応であればそのまま開発GO、そうでなければ、そもそもの部分から見直しする。

完成品の前に魅力をどう伝えるか。

いよいよ、プロトタイプとしての完成が見えてきた段階で、私だったら先受注を取りに行きます。

クラウドファンディングでも良いかもしれませんし、個別に話をしに行くことでも良いと思います。

要するに、開発費の回収の目処をつけてから生産を始めるということが肝心です。

そこまで目処がつけば、あとは生産してもリスクがほとんどない状態にすることができます。

スピーカーを100年ぶりに技術革新する。

私が次に手がける事業は音響業界です。

まだ書けない事が多いのですが、世の中のスピーカーの常識を覆す、それどころかエネルギー関連にも応用可能な基礎技術を世の中に転用することを考えています。

実際にプロトタイプのプロトタイプでのフィードバックはすでに終えており、音楽業界の第一線で活躍している方々から、「いつ完成品ができるの?待ち遠しい。」という感触を得ています。

先程、書いたように、ここでまだ焦らずにじっくりとプロトタイプをまずは創り上げたいと考えています。

そのプロトタイプが出来上がったら、あとは体感してもらうだけです。

体感してもらうと、音質が全然違うことがすぐに伝わるというくらい、既存のスピーカーとは全く異なります。

それでも、事業化するためには、まだまだ課題がありますが、「世の中をより良くする、世の中にないものを、中心になって取り組める」という私の3条件をクリアしているため、これからも実現に向けて関わっていきたいと思います。

このnoteにも続編の詳細が出せる日が来ることを楽しみにしています。

・・ということで、今日はここまでです!
最後まで読んで下さりありがとうございました(^^)

明日も皆さんにとって、良い一日となりますように!!

まとめ

・世の中にはないものを生み出す時は高揚感がある。
・きっとこれは売れるに違いない、で走り出すと往々にして売れない。
・まずは、紙とペン、それにプロトタイプのプロトタイプで十分。
開発費の回収の目処をつけてから生産を始めることで、事業リスクは最小となる。

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