税法科目免除の大学院を目指す❗(1/2)
税理士資格を取得する方法として、簿記・財務諸表論に合格してから税法3科目を年一回の試験を受けて数年かけて合格する王道の方法がありますが、税法1科目 (消費税法が最もポピュラー) は自力で合格して残る税法2科目については、2年間大学院に通って修士論文を提出して税法2科目免除するパターンがあります。
このパターンの方が都合がいいのは、社会人です。
毎日仕事で時間はないが大体200万円程度自由に使える貯金のあるにとって、合格率12％の税法2科目にリスクを負って挑戦するよりも、ほぼ確実に税法2科目免除される大学院へ行くパターンが時間価値を考慮して費用対効果は高いのではないでしょうか。
私もそんな会社員であり、税理士を目指そうと考えた時から、不確実性の高い科目合格を狙うよりも税法科目免除可能な大学院に通うことを視野に入れていました。
税法科目免除大学院のリスト
まずは大学院探しです。ネットで検索するとすぐに河合塾KALSが本件についてはもっとも充実した情報を記載していると分かりました。リンク先に大学院リストが記載されています。
私は、2020年秋頃に新宿校で開催された無料セミナーに参加し、そこには明治大学会計専門職研究科と立教大経済学研究科の教授が各校の概要を説明するパートもあったので参加しました。（当時配布された資料です。）
税法科目免除大学院を選ぶ3基準
税法科目免除大学院を選ぶ3基準として、河合塾KALSのアドバイスを聞いて挙げます。
① 自宅から通学圏内にある。
まず自宅から通学圏内にあることは、最重要基準ですね。2年間通学するのだから、通える距離にあるのが絶対条件になります。
千葉商科大学のオンライン説明会に出席した後、出願するかどうか考えたのですが、平日は丸の内キャンパスと自宅から近いのですが、週末は千葉県市川市とかなり遠方で通学時間によるロスを危惧したので、出願はしないことにしました。
② 税法担当教授が複数名いる。
河合塾KALSのアドバイスですが、税法担当教授が複数いることでより様々な研究テーマを指導してもらえる機会が増えます。担当教授との関係が悪くなった場合に代替教授をアポイントできることも可能かと思われます。
担当教授との相性が①の次に最も重要な決め手と言えるかもしれません。これは、担当教授の文献や研究テーマを読むことだけでは判断できず、大学院開催の説明会または面接試験に挑んで直接相性を感じ取るしか方法はないです。
尚、私は文教学院大学の説明会に出ましたが、少しおせっかいな雰囲気が感じられて自分には合わなさそうと思い、この学校は出願から除外としました。
③ 卒表までの必要単位数 (留年リスク)
大半の大学院修士課程卒業に必要な単位数は、ゼミ8単位とその他24単位の32単位がスタンダードかと思います。明治大学会計専門職研究科と名古屋商科大学大学院は48単位程度だったので除外しました。
また自宅から最も近い青山学院会計大学院は、1.5年で修士論文と卒業できる課程がありますが、単位取得要件が厳しく留年リスクが高いとの噂によりアウトにしました。直接1on1 で教授と面談した時も留年率の高さを伺えました。
以上、3つの基準を紹介しましたが、Aランク以上(河合塾KALS評価)の大学院を目指すのがよいかと思います。
なぜなら、よりレベルの高い社会人学生が入学してくると考えられるからです。彼らから学ぶことは多くあるだろうし、その姿が刺激になって高いモチベーションで2年間修士論文に取り組める可能性があります。
最終的に2022年秋入試で願書を入手したのが、拓殖大学、高千穂大学、日本大学、専修大学の4つとしましたが、当初3つの大学は面接の日が重複したので、Aランクの日本大学院を優先させて、更に専修大学院とこの２校に願書を提出しました。
次回のブログでは、私が出願時に提出した研究計画書のテーマや実際の面接内容を紹介します。