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#98 100歳のスター続々?

こんにちは
tatsuyaです。

本日は、「100歳を超える方が増えてきている」というニュースについて紹介したいと思います。

100歳のスター続々? 団塊の8%「百寿」に がん・心臓病治療に光、医療費抑制が課題

日本人の寿命が延び続けている。2050年には健康でいられる期間が80歳まで延び、団塊の世代は12人に1人が100歳を超す見通しだ。技術革新でがん心臓病などの予防・治療が進むとみられるためだが、薬代が膨らみ医療財政が悪化する恐れもある。長くなる人生、あなたはどう過ごしますか。

80歳まで健康

国立社会保障・人口問題研究所の推計によると、出生率や死亡率が中程度で推移した場合に2050年時点の100歳以上人口は46.7万人と23年時点の約5倍に増える。

健康寿命も延びる。三菱総合研究所は25年時点の75.1歳から50年は80歳になるとみる。平均寿命との差である不健康期間は1.3年縮まり、生活の質(QOL)を保って天寿を全うする「ピンピンコロリ」に近づく。

背景には医療技術の進歩がある。老化現象を抑える抗老化ワクチンの開発が進み、がん対策も遺伝情報を基に最適な薬や治療法を選ぶ「個別化医療」が広がるとみられる。

医薬基盤・健康・栄養研究所の中村祐輔理事長は「50年には全てのがんの5年生存率が現在の60%台から85%程度まで高まるだろう。がんが治る人が増えて労働力の維持、介護負担の減少につながる」と語る。

心臓病などの治療ではブタの心臓や腎臓を人に移植する「異種移植」の実施が近年、米国などで相次ぐ。日本も動物実験が24年に始まる見込みだ。社会の理解や倫理面の課題はあるが、普及すれば臓器提供者(ドナー)不足を解消できる。

病気の予測や早期発見にも期待がかかる。手のひらサイズのセンサーを使い、10分程度で微量の血液や唾液から心臓病などの可能性やストレス度を数値化する

問題は医療費だ。内閣府は50年の1人当たりの平均医療費を19年に比べ22%増の40万1000円と試算した。先端技術を駆使した高額な新薬や治療が広がれば費用はさらに膨らむ。高齢者1人を支える現役世代の人数は1960年の11.2人から2020年は2.1人に減った。50年には1.4人になり、医療財政の悪化が見込まれる。

医療費の2~3割を占め、増加幅も大きいのが薬の費用だ。日本では当局の承認を受けた薬のほぼ全てに保険を適用するが、世界では例外的なやり方だ。多くの国では薬の種類によって自己負担の割合に差をつけ、投与するメリットの小さいものには保険適用しないなど、保険料の使い方にメリハリをつける。

日本も一部の薬の価格調整に活用するが、いかに薬価を下げるかが目標になってしまっている。薬価を下げれば医療財政は改善するが製薬会社が開発意欲を失う。イノベーション(技術革新)が起きにくくなり、新薬が日本に入ってこなくなる「ドラッグ・ロス」にもつながる。

2050年までには医療分野で様々なイノベーションが起きうる。恩恵を受けるためにも効果の高い薬は適切に評価し、持続可能な制度を模索すべきだ。

2024/07/29 日本経済新聞


 健康寿命が伸びて、100歳を超える方が多くなるということです。 

 しかし、そこには医療費の問題が生じてくる。その中でも、薬の費用が大きいとの考えのようです。

薬に関しては、先日Amazonでも処方箋薬を販売することが発表されましたね。

Amazonの参入により、待ち時間の短縮調剤薬局の適正化が期待されています。

その他に高齢者での薬の問題は、ポリファーマシー(多剤服用)があげられるのではないでしょうか。
複数の医療機関を受診し、それに伴い内服薬が増えてしまうことです。

そして、それを漫然と飲み続けてしまっていることです。

「お体の具合はどうですか?」
「かわりないよ。」
「では、前回と同じ薬をお出ししますね。」

なにが変わりないのかを本人・家族。・医療従事者だれもが把握できていないことになっていないでしょうか。

対処法としてはかかりつけ薬局を持ち、かかりつけ薬剤師に相談することがお勧めされています。

そのかかりつけ薬局がAmazon参入によって地域に少なくなることも予測されています。

Amazonでも処方箋薬を購入する際に、薬剤師より説明を受けなければならないことになっているようですが高齢の方はどう適応していくでしょうか?


お医者さんから出されたお薬をそのまま飲み続けるのではなく、少なくとも何に効くお薬を飲んでいて、今自分にはどのような症状があるのかは把握しておきたいですね。


以上です。
最後まで読んで頂きありがとうございました。

それではまた、次回お会いできれば嬉しいです。

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tatsuya@(通所介護×介護報酬)/理学療法士
「制度に関して興味がでた」「介護保険をもっと知ってみたい」と思っていただけましたらサポートをして頂けるとありがたいです! 今後も介護報酬の改定が施設にとって少しでもプラスになるように継続して行なっていきたいと思いますのでよろしくお願いします!