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メンターとしての能力を高める「数字を用いたコミュニケーション」

社内コミュニケーションの活性化やメンタルヘルス対策として導入が進むメンター制度ですが、うまく機能せずに失敗に終わってしまう例も少なくありません。
 
今回は、メンター制度を成功に導くためのポイントと、メンターとしての能力を高めるための「数字を用いたコミュニケーション」についてお伝えしていきたいと思います。

メンター制度の概要

まずはメンター制度の内容について確認しておきましょう。厚生労働省の資料では、以下のように定義されています。
 
「メンター制度とは、豊富な知識と職業経験を有した社内の先輩社員(メンター)が、後輩社員(メンティ)に対して行う個別支援活動です。キャリア形成上の課題解決を援助して個人の成長を支えるとともに、職場内での悩みや問題解決をサポートする役割を果たします」


引用:厚生労働省「女性社員の活躍を推進するためのメンター制度導入・ロールモデル普及マニュアル」

 
多くの企業は、若手社員やインターン生のメンタルケアなどを目的として、メンター制度を運用しているのではないでしょうか。また、相談相手がいないマネジメント層などを対象として、社外メンター制度を取り入れる企業も増えています。
 
メンター制度の特徴としては、他部署の先輩社員がメンターを務める例が多いことが挙げられます。他部署の先輩がメンターを務めることで「斜めの関係性」となり、直属の上司には相談しにくい事柄でも話しやすくなるメリットがあります。他部署との交流機会が生まれることで、社内コミュニケーションの活性化にもつながります。
 
またメンター制度は、メンターにマネジメント経験を積ませる意味でも効果的です。マネジメントは実際に部下を持つことでしか経験できず、基本的に研修などを通じて間接的にスキルを高めていくしかありません。
 
その点でメンター制度は、メンティーに別の正式な上司がいる状態なので、上司・部下の関係よりも負担や責任が軽い状態で、実践的なマネジメント経験を積むことができるわけです。


メンター制度を成功に導く3つのポイント

メンター制度には様々なメリットがあり、しかも元手が掛からないため、多くの企業で導入が進んでいます。
 
しかしその一方で、「形骸化して効果が出ていない」「社員の業務を圧迫するだけになっている」などの失敗例が後を絶ちません。メンター制度を成功させるためには、どのようなポイントを押さえるべきなのでしょうか。

心理的安全性

まずメンター制度の成功のために必要となるのが、心理的安全性の構築です。いきなり「メンター制度を始めるから、職場やキャリアについての悩みを話して」と言われても、「そんなことを言って、評価や評判が悪くならないか」と不安を感じてしまうものです。
 
これは単にメンター・メンティーの仲を深めるだけではなく、「自分の意見を伝えても、拒絶や罰則を受けない」という心理的安全性が働く組織風土であることが重要となります。

メンターの育成

メンター制度の導入だけ決めて、あとは現場に投げっぱなしという企業は確実に失敗します。メンターを務めるためにはコーチングやフィードバックなどのスキルが欠かせず、いきなり「明日からメンターをやって」と言われても無理な話だからです。
 
メンター制度を実施するために特別な資格や設備は必要ないため、元手ゼロで明日から始められると思われがちですが、実際にはメンターを務めるために会社側が学びの場を提供する必要があるのです。

効果測定

メンター制度は「売上が◯%上がった」といったわかりやすい成果が出る施策ではありませんが、できるだけ効果測定を行うことが大切です。
 
具体的には、まずメンター・メンティー双方に満足度アンケートを実施するのがよいでしょう。得られたデータは、メンターの育成プランの作成や、メンター・メンティーの再マッチングに活かし、PDCAサイクルで改善し続けていくことがポイントです。


コミュニケーションの質を高めたいなら「数字力」を身につけよう

メンターとしての能力を高めたいなら、なによりもコミュニケーション能力が重要になります。実際に今メンターを務めていて「メンティーにアドバイスが響いてない」と悩んでいる方も多いのではないでしょうか。
 
コミュニケーションの質を高める方法は様々ですが、明日からでもすぐにできるのが「数字を取り入れたコミュニケーション」です。例えば、「もう少しがんばれば成果が出るよ」と抽象的なアドバイスを送るよりも、「一日に◯回がんばってみることで成果が出るよ」と数字を用いて伝えるほうが現実味を感じられて、努力の道筋も明確になります。
 
こうした「数字を用いたコミュニケーション」を大切にしているのが、弊社がご提供する「ビジネス数学研修」です。ビジネス数学というとテクニカルスキルの向上が目的と思われがちなのですが、実はコミュニケーションやビジネスにおける「物の見方」を伝える研修なのです。
 
また弊社では企業向けの研修だけでなく、個人の方でも気軽に楽しく数字やデータに触れる機会を作るために、オンラインサロン「社会人の数字力向上サロン」も運営しております。サロンでは「ビジネス数学研修」のノウハウを活かし、インストラクターがビジネスシーンで役立つ数字の活用方法や、時事ネタを元にした課題などを発信していますので、メンターとしての成長にも役立つはずです。
 
弊社の研修プログラムやオンラインサロンについて「もう少し知りたい!」と思った方は、お気軽に以下のリンクからお問い合わせください。

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