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ポスト石油通信

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ポスト石油戦略研究所のニュースレターで紹介された記事 https://www.postoil.jp/
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#石油

IEAのシナリオの変遷(NHK「視点・論点」出演補足その1)

IEAのシナリオの変遷(NHK「視点・論点」出演補足その1)

2023年12月11日、NHK Eテレで午後0:50から放送の「視点・論点」という番組に「エネルギー戦略大転換 ポスト石油時代をどう生き抜くか」というテーマで出演させて頂きました。出演は約10分間で、その中で一般の方々向けにできるだけわかりやすくお話ししたつもりですが、かなり端折ってしまったところもあるので、この場で補足させて頂こうと思います。

冒頭、

とお話ししました。昨今のエネルギー問題や

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ガイアナが世界一裕福な国に

ガイアナが世界一裕福な国に

人口80万人ほどの南米の小国が、今世界で最も急成長し、世界で最も裕福な国になりつつあるという。

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我々はなぜ脱炭素しなければならないのか?

我々はなぜ脱炭素しなければならないのか?

数日前にTwitterで以下の様なアンケートをとりました。

我々はなぜ脱炭素しなければならないのか?

1.  地球・人類のため
2. 日本の責任だから
3. 日本経済のため
4.  実は脱炭素すべきではない

結果は以下のリンク先の様になりました。せひご覧になる前に一度考えてみてください。

私のTwitterフォロワーというバイアスはあるとはいえ、中々興味深い結果になったのではと思います。5

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サウジ石油の人民元決済は実現するか?

サウジ石油の人民元決済は実現するか?

中国の習近平国家主席は2022年12月9日、訪問先のサウジアラビアの首都リヤドで湾岸協力会議(GCC)首脳やアラブ諸国首脳との会議に出席し、「石油や天然ガス貿易の人民元決済を展開したい」と述べ、中国がエネルギーを輸入する際に人民元建ての取引を広げたいとの意欲を表明した。

中国が中東産油国との間で石油等の人民元決済について協議するのは今回が初めてではない。例えば、サウジアラビアのムハンマド・ビン・

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ロシア原油輸入禁止の余波としての輸送問題と米シェールオイル生産の停滞

ロシア原油輸入禁止の余波としての輸送問題と米シェールオイル生産の停滞

4月14日、ニューヨークタイムズ紙はEU当局がロシア産原油の輸入を禁止する計画の草案策定に着手したと報じた。記事によると、輸出禁止は8月から段階的に行なわれるという。このようなやや緩慢なアプローチが検討されているのは、拙速な輸入禁止に慎重な、ロシア依存度の高いドイツやハンガリーといった国々に配慮し、代替供給先を見つけるための猶予期間を確保するためと考えられている。また、当局筋の話として、フランスの

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過小評価される石油会社

過小評価される石油会社

米国の石油ガス探査・生産関連の指標の一つとされるXOP(ETF)は、米国の原油価格指標WTIの年間上昇率58%を上回る、62%の上昇を記録し、2021年の市場の勝者の1つとなった。

しかし、それでもコロナ直前の水準にようやく戻った程度で、従来の原油価格とXOPの関係からすると、いまだに相当安い水準に留まっている。例えば、2018年1月の原油価格は、現在の100ドルより40ドル安い60ドル/バレル

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