物価上昇が消費者の購買行動に与える影響

昨今の物価上昇は、私たちの生活に大きな影響を及ぼしています。特に注目すべきは、消費者の購買行動の変化です。総務省の家計調査によると、3人家族の食費は2023年8月には平均9万3,130円となり、前年同月比4.9%増を記録しました。

エンゲル係数の上昇と消費者行動の変化

家計における食費の占める割合を示すエンゲル係数は、2023年に入って顕著な上昇を見せています。2023年の一部の月では30%を超える水準に達し、これは2000年以降で最も高い水準となっています。この数値は、食料品の価格上昇が家計を大きく圧迫している現状を如実に表しています。

購買行動の具体的な変化

昨今の物価上昇は、私たちの買い物行動に大きな変化をもたらしています。2023年の消費者物価指数（CPI）は前年比3.1%上昇し、1982年以来実に41年ぶりの高水準を記録しました。特に注目すべきは、生鮮食品を除く食料品価格の上昇率が前年比8.2%に達し、1975年以来48年ぶりの大幅な上昇となっていることです。この物価上昇は、私たちの買い物パターンを確実に変えつつあります。最新の調査によると、スーパーマーケットへの来店頻度に興味深い変化が現れています。2023年4月時点での来店頻度を見ると、週1回程度が43%と最も多く、週3回以上が36%、ほぼ毎日が12%となっています。全体では91%の人が週1回以上スーパーマーケットを利用しているものの、その内訳は大きく変化しつつあります。

また、1回あたりの購買金額は増加傾向にあります。平日の平均利用金額は2,800円台、休日は4,100円台となっており、特に休日の購買金額は平日と比べて約1.4倍高くなっています。これは、消費者がまとめ買いを通じて来店頻度を抑制する傾向を示しています。

業態間の購買シフト

さらに興味深い点は、消費者の購買場所の選択にも変化が見られることです。従来スーパーマーケットで購入していた商品を、よりコストパフォーマンスの高い業態にシフトする傾向が強まっています。特にドラッグストアやホームセンター・ディスカウントストアの食品売り場の利用が増加しています。

これらの業態では、スーパーマーケットと比較して、1回あたりの購入点数が増加傾向にあり、特にホームセンター・ディスカウントストアでは、バスケット内の購入点数が5.8個から6.4個へと増加しています。

小売業界の対応

小売業界も、この消費者行動の変化に対応を迫られています。賞味期限が近い商品や箱に傷がついた商品を割引価格で販売する取り組みを強化する店舗が増加しており、そのような店舗では来店客数が増加傾向にあります。

今後の展望

物価上昇は一時的な現象ではなく、構造的な問題として捉える必要があります。消費者の購買行動の変化は、単なる節約志向というよりも、より合理的な消費行動への移行として理解すべきでしょう。

消費者の店舗選択基準も明確です。

79%の人が決まったスーパーマーケットを利用しており、「自宅からのアクセスの良さ」を重視しています。また、店内での行動を見ると、72%の人が目的の商品以外も見て回るという特徴があり、特に青果売り場への立ち寄り率が高いことがわかっています。

このような変化は、単なる一時的な現象ではなく、物価上昇時代における新しい消費行動のスタイルとして定着しつつあります。消費者は来店頻度を抑制する一方で、1回あたりの購入金額を増やすという、より計画的な買い物行動へとシフトしているのです。

特に注目すべきは、この変化が合理的な消費行動の表れだということです。頻繁な来店による交通費や時間的コストを抑制し、まとめ買いによる効率的な家計運営を目指す傾向が強まっています。これは、物価上昇に対する消費者の賢明な対応策として評価できるでしょう。

今後も物価上昇が継続すると予想される中、この新しい購買行動のパターンはさらに定着していくことが予想されます。
小売業界にとっては、このような消費者行動の変化を正確に捉え、それに応じた商品構成やサービスの提供を検討していく必要があるでしょう。