\受講者募集!2022年 就労者に教える日本語教師研修/
2022年度も第3回目となる「就労者に教える日本語教師研修」の受講者を募集します!
株式会社link design lab(リンク デザイン ラボ)では、2019年・2020年と『文化庁「日本語教育人材養成・研修カリキュラム等開発事業」』を受託し、就労外国人に日本語を教える日本語教師向けカリキュラムを開発してきました。
そして、特に東海地域で多くの外国人が従事する「製造業」に焦点を当て、「就労者に教える日本語教師研修」を今年度も実施します!
1.特徴 「就労者に教える日本語教師研修 ~製造業に特化した日本語教育を考える~」
研修の前半では、外国人就労者の背景を理解し、どのような支援をしてけるのか、就労現場で求められる日本語能力とは何かを考えていきます。
そして、後半では内容を踏まえた上で、どのような日本語教育を行っていくべきか、コースデザインに反映していく実践を行っていきます。
全日程はオンライン開催で、全国・全世界どこからでも参加可能です!
また、一方的な知識のインプットの場ではなく、事前課題や他の受講者とワークショップ形式でディスカッションをしたり、コースデザインを作り上げるなど、参加型の研修プログラムになっています。
本研修の特徴として、参加者の皆さんには1人1人、目標設定から研修内容の計画づくりまでコースデザインに取り組んでいただきます。ヒアリング項目の検討や、目標設定、内容について検討し、丁寧に話し合いながらブラッシュアップしていきます。演習講師から直接フィードバックをもらったり、他の受講者のコースデザインのプロセスを見れることで、より実践力を磨いていきます。
本研修を通して、次の能力を身に付けることを目指します。
○ 外国人就労者の背景を理解し、多様な対象者に対応できる能力
○ 企業、外国人就労者のニーズを的確にとらえ、カリキュラム立案や教材の選択ができる能力
○ 文法・語彙を教えるだけでなく、就労現場での運用能力を育成できる能力
○ 研修の進捗や成果の報告など、企業との連携・コミュニケーションができる能力
2.研修概要
2022年実施の研修の概要は以下の通りです。詳しい研修内容はチラシをご確認ください。
日時:2022年6月11日(土)~10月15日(土)の全10回
時間の詳細はチラシ裏面を参照ください
会場:全日程オンラインによる実施(Zoom)
対象:以下の条件を満たす者(1は満たさない方も応募可能です)
1.①420時間の養成講座を修了、②日本語教育能力試験に合格、
③大学で日本語を主/副専攻のいずれかを満たす者。
(大学卒業は条件ではありません)
2.今後、外国人就労者に日本語を教えたいと思っている者
3.原則として全日程に参加できる者
定員:10名(先着順)
受講料:61,000円(税込67,100円)
*分割でのお支払いも可能です。申込時にお伝えください。
申込方法:Googleフォームで申込 こちら https://forms.gle/PPB3PSKC8vWXvuwr8
★チラシのPDFデータは下記よりダウンロード可能です。
3.過去の受講者の声
これまで日本語教育機関の関係者、フリーランスの日本語教師、企業にお勤めの方など、さまざまな所属の方に受講いただいています。この研修を通して、全国の各地に同じような志を持ちながら就労の日本語教育に関わる仲間と出会うことができます。
【受講者の声】 ・これまで1人で悩んでいたことを研修の中で学ぶことができ、モヤモヤしていた部分を整理することができた ・さまざまな属性の人と話すことで新たな視点に気づくことができた ・企業と日本語教育について話す上でのポイントが明確になり、具体的に研修内容を改善することができた
4.受講後のサポート
研修の終了後も、毎月1回オンラインサロンとして「オンラインlab」を開催していて、お互いに情報交換したり、勉強会などを行っています。研修で知識や実践力を学ぶだけではなく、その後も続くネットワークに参加いただけます。
受講者の皆さんにも好評で、今後も全国にコミュニティを広げていきたいと考えています。
就労の日本語教育の重要性は、日本のどの地域でも、今後ますます高まっていくと思います。どのような就労者に対する日本語教育があるべきなのか、研修を通して皆さんと一緒に考えていきたいと思っています。
皆さんのご参加お待ちしております!
株式会社link design lab(リンク デザイン ラボ)
問合せ先:info@link-dl.com 概要: 当社は、日本で就労する外国人に対して、就労に関する相談・教育等を実施する会社として2019年2月に設立しました。令和元年・2年度に文化庁「日本語教育人材養成・研修カリキュラム等開発事業」を活用した人材育成カリキュラムの開発や、多文化コミュニケーション向上のための「やさしい日本語」研修などにも取り組んでいます。
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