条文サーフィン~【刑事訴訟法】の波を乗りこなせ!!~「証拠保全」(第1編>第14章)
「読んでみようと思える六法をつくる」プロジェクト。
新たに、その刑訴編となる条文サーフィン【刑事訴訟法】の登場です。
今回は、刑事訴訟法の「第一編 総則」から「第十四章 証拠保全」を読み進みます。
(※刑事訴訟法=令和4年5月25日現在・施行)
<ミニQ&A集>
A. 「条文」は法律学習の公式のテキスト。一番確かなもの。だから、欲張らない法律学習は「条文」から。試験によく出る重要条文だけを参照するのでなく、法律(全条文)を通読すればきっと何かが変わる!!
A. まずは、
・国語レベルの理解に徹する。
・準用条文等は無視する。
・とにかく欲張らない。
A. 長期の連載記事にいつも書いている通り、
・「条文構造」を意識して編集した法令の条文、その一行一行を「波」に見立てて、かるーく乗りこなす。
・平面的な条文を立体的に読み込む一つの試み(読みの可視化)。
・イチから条文を読まないから、速く読めて理解できる。
それが「条文サーフィン」です。
では、
条文サーフィン【刑事訴訟法】編の
はじまり、はじまり。
〇刑事訴訟法(昭和二十三年法律第百三十一号)
第一編 総則
第十四章 証拠保全
第百七十九条
被告人、被疑者又は弁護人は、
↓
あらかじめ証拠を保全しておかなければ
↓
その証拠を使用することが困難な事情があるときは、
↓
第一回の公判期日前に限り、
↓
裁判官に
↓
押収、捜索、検証、証人の尋問又は鑑定の処分を
↓
請求することができる。
② 前項の請求を受けた裁判官は、
↓
その処分に関し、
↓
裁判所又は裁判長と同一の権限を有する。
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条文サーフィン~刑事訴訟法(刑訴)の波を乗りこなせ!!~
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