経営ビジョンを実現できる人材を組織で育成する仕組みを設計・構築する
自社の組織強化につながる適材を育成するためには、実践的な人材育成施策が不可欠です。座学や研修を中心としたOff-JT、業務を通じて成長を促すOJTをはじめ、自己啓発も含めた総合的な育成機会を体系化し、個々の能力を最大限活用するための配置（タレントマネジメント）を行って、初めて人は適材となります。経営ビジョン実現に向けて整備された人事制度における等級基準や評価基準とすり合わせながら、体系構築をリードしていきます。評価・フィードバックを視野に入れ、人材育成計画（CDP）と連動・連携することでシナジーを生み出す仕組み作りをおこないましょう。また、実施の効率アップを最大限に引き上げる施策のひとつとしてeラーニングの効果的な活用にも注力するべきです。
ポイント
（1）人材育成方針、期待する人材像の明確化
人材を育成する意義、クライアント企業の育成に対する基本的な考え方やスタンスをもとに、役職・職種ごとに求められる役割機能や能力要件などを明確にしていきます。このように人材への要望を明らかにすることで、各人に必要な研修や資格の取得を促します。
（2）人材育成施策・人事施策の体系化
教育研修メニューに加え、評価、異動、社員間コミュニケーションなど、各種の人事施策が有機的に結びついた体系図を作成いたします。体系図によって、階層別、職種別に必要な人材育成施策は何か、目的別に行うべき研修は、など取り組むべき施策が可視化されます。
（3）具体的な人材育成施策とPDCAサイクルの実行
研修プログラムなどの具体策を計画・実行した後、その効果を検証して改善し、また実行するPDCAサイクルを回しながら、効果的な人材育成施策を模索し実行します。研修メニューを適宜ブラッシュアップし、クライアント企業の期待に応える人材育成施策を企画しましょう。。
サービスの強みや特徴
研修機会を単に増やすだけでは実践的な人材育成とはいえません。経営ビジョン・事業戦略から導き出される適材を把握し、自社の価値観や方向性を維持・強化する育成施策が必要です。
■ニーズにマッチした育成施策
現従業員のモチベーションと競合優位性を高める人材育成施策を提供します。現在の制度や仕組みが持つ強みを生かし、弱点は補強しながら育成方針を策定して、個別の研修メニューやeラーニングなどをバランス良く配置した具体的な施策を策定しましょう。
■わかりやすい体系イメージの共有でゴールも明確に
人材育成は、階層、部門、さらには個人それぞれで取り組むべき施策が異なります。人材育成の体系図を作成・共有することで、施策が導くゴールを可視化しましょう。
導入フロー
一般的なコンサルティングの流れです。ご相談内容や目的に応じて変わります。
1.現状把握
事業戦略の方向性や人的リソースの現況についてヒアリングするとともに、現在の人材育成に関する制度や仕組みの状態などについて情報を収集し、さまざまな角度から分析し、現状を把握します。
2.方針策定
既存の制度・仕組みの実施状況から、クライアント企業の人材育成施策の強みと弱みを明らかにします。お客様のニーズや今後の経営戦略を踏まえ、事業の強化に必要な人材像を明確化し人材育成の方針を策定します。
3.具体策検討
明確化した人材像および育成方針に沿って、具体的な施策を検討・提案します。お客様の実情に即した人材育成体系図の枠組みを提示した後、セグメントごとに期待する人材像および育成課題を明示して個別の研修メニューを組むなど、育成方法を具体化します。
4.施策実行
構築した人材育成体系および具体的施策をもとに、研修事務局と密に連携を取り、研修コースの開発や研修コース開講の優先順位付け、外部ベンダーからのコース調達や講師派遣のほか、eラーニング化構想やeラーニングのプラットフォームの選定など、投資効果を最大限に引き出す施策を、責任をもって実行しましょう。
5.効果検証
施策は、実行するだけで終わらせるのではなく、効果検証まで行い、次につなげることが大切です。測定項目を見極めて、効果測定方法を検討・実行し、効果を確かめます。検証結果をもとに研修メニューのブラッシュアップを行うほか、体系の適宜見直し、従業員へのフォローアップまで行いましょう。