#11 人口の推移からビジネスチャンスを見つけるマーケット感覚
先日、木下斉さんのVoicyで紹介されていた供給制約という新たなビジネストレンドについての記事を書きました。
人口の推移という統計データを読み解くことで見えてくる新たなマーケットでビジネスチャンスをつかんだアセンド社の事例も紹介しています。
また、人口の推移からビジネスチャンスを掴んだ事例として、「1973年に生まれて: 団塊ジュニア世代の半世紀」という本で団塊ジュニア世代をターゲットにしたビジネスが紹介されていました。
ピッカピカの一年生♪
という1978年に始まったCMをご存じでしょうか。小学館の発行する学年誌『小学一年生』のCMです。
1978年は1972～1973年生まれの団塊ジュニアの先頭が小学生になる年で、1学年200万人の子ども（現在の約3倍）がいました。
入学の時点で読者になってもらえれば、６年間、読者になってくれるかもしれない。学年誌のビジネスモデルは、子どもの人口が増えている時代にはうってつけのものでした。
少子高齢化の現在では発行部数も減り『小学１年生』だけが存続している状態です。
団塊世代・団塊ジュニア世代が狙い目
団塊ジュニア世代（50歳前後）をターゲットとした学年誌のビジネスモデルは少子高齢化によって過去のものになりました。現在は人口のボリュームゾーンである団塊世代（75歳前後）・団塊ジュニア世代（50歳前後）をターゲットとした高齢者向け市場にビジネスチャンスがあると注目されていあす。そして、今後同様の状況になる諸外国への展開も見込めます。
供給制約というトレンドを抑えるべし
ただし、ここで抑えておくべきポイントが「供給制約」です。生産年齢人口の減少に伴い供給が増やせなくなるために、供給を増やして需要を取りに行くというアプローチは成り立ちません。
数を絞った高品質のサービスを提供するか、人的供給を必要としないAIやロボットの活用を前提としたアプローチを模索する必要があります。
また、団塊ジュニア世代を狙った「小学一年生」ですが、実際にお金を払っていたのは賃金が右肩上がりの時代に働いていた団塊世代であったことの認識も必要です。
まとめ
日本の総人口の減少や高齢化率の上昇は一般的な認識かと思いますが、供給制約というトレンドは木下斉さんの放送で初めて知りました。
総人口と生産年齢人口の二つの推移から供給制約などのトレンドや時代背景に気づけるようなマーケット感覚を身に着け、それらを前提とした適切なキャリア選択やビジネスチャンスを掴んでいこう。という話でした。