#EV
EV生産サプライチェーン見直し
米中対立の激化を受けて、自動車業界も中国に依存しないサプライチェーンの構築を進めるものの、難題も多いようです。
米国では4月に自動車産業のものづくりに大きな影響を与える新法が導入されています。
EVを北米で組立て、電池部品の調達比率を50％以上、などの条件を満たすと1台当たり最大100万円の税額控除が受けられる、といった内容です。
中国への依存を減らし、米国にEV産業を囲い込む目的です。
今後
EV競争 ソフトが軸
米ラスベガスで5日に開幕するテクノロジー見本市「CES」で、ゲームなど車内エンターテイメントを充実させたEVの発表が相次いでいるようです。
EVはガソリン車に比べて部品点数も少なく、車体製造の参入障壁が低いとされており、今後はソフト分野による差別化が求められると言われています。
日本もソニーとホンダが発表した「AFEELA」という、外部クラウドと通信でつながるEVを発表しています。
プ
トヨタとスズキ、インドへのEV展開
スズキとトヨタがインドでEVを製造し、25年までの販売を目指すようです。
インドは来年２０２３年には中国を抜いて世界一の人口となる見込みで、将来有望な市場となるようです。
また、消費だけでなく電池や基幹部品などの供給面でも魅力があり、インドで製造した製品を中東やアフリカに輸出する拠点としても期待が高まっているようです。
人口で度々比較される中国との数値データを見てみます。
人口
中国
EV用バッテリーの今後
EV開発の一番のポイントは、バッテリーであり、
各社がしのぎを削って開発していると言われています。
現状のリチウムイオン電池から、全個体電池に切り替わっていく等の話も
聞きますが、現在の状況や今後の推移を勉強として調べました。
はじめに従来のガソリン車のポイントはエンジンであり、エンジンの技術を
向上させる事で、速度や燃費等も向上したと言われています。
EVにおいては、バッテリーがポイントになる
トヨタ C+pod発表に伴うEVの未来
2020年12月25日、トヨタから超小型EV「C+pod」の限定発売開始の発表がありました。
当面の発売対象は、これまで超小型EVの普及に向けて検討を進めてきた法人や自治体向けとなり、一般ユーザーへの発売は2022年目途のようです。
今後はEV主体になっていくのか、気になったので、トヨタの今回の発表や
直近の発表などから、今後のEVの推移を考察してみます。
2020年12月25日のニュースリリ