Japanese truth

日本の真実をのぞいてみよう。

①農薬使用量世界でも上位

日本は農薬の使用量が世界で上位である。農薬が体にどの程度影響するかは、様々な意見があるが、良いイメージがない。

農薬は欧米の方が多いイメージだが、日本の農薬使用量は、アメリカの３倍以上使用。

健康が気になる方は、野菜の購入や調理の際の処理法など今一度考えた方がいいかもしれない。

FAO(国際連合食糧農業機関)　農薬（殺虫剤）の使用量の推移（2016年まで）

日本の食品の約４割は輸入食品で占められている。
日本の残留農薬の基準は厳しいと言われるが、気候風土や害虫など生態系が異り、日本のほうが厳しいものもあれば、諸外国の方が厳しいものもある。

厚生労働省データ

海外から輸入されている野菜や果物には、日本で禁止されている農薬が使われていたり、輸入柑橘類に使用されている防カビ剤、遺伝子組換え作物、などの不安がある。
ポストハーベスト農薬といって、収穫後の品質を保つために使われる農薬もある。

②寝たきり世界一

日本は世界一平均寿命が長い事で、世界一健康的であるとのイメージが強い。

寝たきり人口も世界一である。平均寿命から健康でいる期間の健康寿命を引き算出したもので、体が動かない時間が世界一長い。

医学技術の進歩で、脳死、重度の認知症や極度な老衰による起きれなくなったり、意識が無い状態においても延命できる事が可能で、そのため寝たきり人口が増加しているのかもしれない。

これは、日本で増え続ける、医療保険や介護保険などに掛かる、莫大な税の支出。

税の支出を抑えるための動きとして、政府が推進する健康寿命を延ばす事への動きからも、大きな社会問題である。

寝たきり老人は１９９３年の９０万人から、２０００年には１２０万人に増加。老齢人口の急速な増加に伴い、２０１０年に１７０万人、２０２５年に２３０万人に達すると予想される。

日本人は、寝たきり老人が増えることを仕方ないと考えるかも知れない。スウェーデンやデンマークには寝たきり老人は殆どいない。

人口が少ないから目立たないだけではないかという疑いは、幾つかの実地調査で打ち消されている。病気やけがで一時的に入院している人や、全身麻痺の人とか死の床についている人を除くと、寝たきり老人がゼロに等しいことは事実である。

日本に寝たきりが多いのは自然的な理由ではなく、文化的・社会的な理由によるものと考えられ、寝たきり増加の要因は５つ考えられる。

①畳の生活：畳の上は横たえ易いが、立ち上がるには大きな体力を要する。何らかの障がいを患った場合、畳に寝かされていると、起き上がりが困難になる。日本人は横になり休息する習慣がある。欧米では椅子の生活で、床に横たわることは考えられない。生活習慣の違いが、寝たきり大国と寝たきりゼロの違いの遠因とも考えられる。

②日本の家屋は小さく、段差があり、家具が所狭しと並んでおり、車椅子での移動は殆ど不可能である。最近でこそバリアフリーの家が登場しているが、大部分の家屋はそうではない。脚が弱くても車椅子を動かせればある程度自立した生活が可能であるが、家屋が車椅子に適さなければ、寝床で横になっているしかない。

③日本の病院は患者を必要以上に長く入院させる傾向がある。例えば出産後の入院日数は欧米では１日か２日であるが、日本では１週間が普通である。さらに、脳卒中や骨折を含む、他の病気でも入院が長くなり、高齢の患者はベッドに寝てばかりいるため身体機能や認知機能が低下してくる。これも寝たきりや認知症を作る原因である。

④日本ではリハビリが十分行われない。それはリハビリ施設や療法士などの不足という面もあるが、患者本人や家族・制度にも問題もある。リハビリ施設に入所できても、患者は長期のきついリハビリに耐えられず、家が恋しくなって退所を願い出るケースが多いという。リハビリ施設への通所は家族が昼間の時間を空ける必要があり、車椅子専用タクシーの利用など、経済的にも困難な場合が多い。介護保険制度に認定されれば保険でタクシーを利用することが可能だが、１割の個人負担があり、患者の根気と家族の支援がどこまで続くかが問題である。

⑤日本の公営養護老人ホームは４人部屋が標準。空きは少なく、入所を申し込んで２、３年待たされることもあるという。入所しても、施設では人間の尊厳を保つことができない。入所者が昼間車椅子で動き回れず、１日中寝たままの生活を強いられる事や、食事も排泄もベッドの上の場合もある。これでは残された僅かな日常生活能力（ADL）すら失われる。「寝たきり」は、実際には「寝かせきり」ともいえる。　

スウェーデンとデンマークは寝たきりゼロをいかに実現したか

①脳卒中や骨折で入院した場合、治療が終れば患者はすぐリハビリセンターへ送られる。高齢者の平均入院日数はデンマークは３２日、対して日本ではH２９年発表の高齢入院者の４８%が平均２７．３日以上入院。H２年は平均４４．９日で、平成時代に入院日数が２週間超（１５．６日）も短縮し、入院日数自体は改善傾向である。

厚労省H２９年患者調査

②養護老人ホームでも、障害をもつ高齢者を寝たきりにさせない。朝起きてから夜寝るまでは車椅子かソファに座り過ごさせる。日本のホームではベッドの上だけが自分の場所なのに対して、北欧２国では希望者全員が個室を与えられ、部屋の中で一人で気ままに過ごすことも、ラウンジに出て談笑することも自由。人間の尊厳が保たれるだけでなく、各人のライフスタイルを楽しむことさえ可能である。

③介護用補助器具が発達し、国が無料で貸与するから、その利用は一般的になっている。例えば、ベッドから車椅子に乗り移るのにリフターという器具が使われる。このような介護補助器具には４つの利点があるとされる。

１：高齢者を寝たきりにさせない。
２：介護の人手が省ける。
３：介護人の腰痛を防げる。
４：高齢者がより長く自宅に住み続けられる。
　４つ利点があるため、器具への投資にかかるコストは、施設入所や寝たきりを少なくすることで十分取り返しがきく。器具をふんだんに使うことは国にとってかえって安上がりなのである。

③精神科病院数世界一

日本には、８，６０５の病院があるが、そのうち、１，０７６棟の１２．６%を精神科が占めている。

世界には入院するためのベッドが１８６万個あるが、その中で、一般病院の精神科も加えたベッド数は、３４万４千が日本に存在し、ダントツ世界一。

この数は、世界の精神科で入院している５人に一人１８．６%は日本人ということになる。

首都圏などを見ると世界でも極端に人口密度が高く、高ストレス社会が当たり前の世の中といえる。

だいたいどのような病気や怪我でも、平均すると１ヵ月から２か月で退院する事が多い。脳卒中などの神経系疾患では、長くなる傾向にあるが精神科への入院期間は遥かに長い。

精神障害の場合、平均２９６．１日で約１０日月の入院期間となり、統合失調症などでは５６１．１日と約1年半にも及ぶ。

通常の疾患と比べ、５－１０倍程度入院期間が長くなる。

入院患者のなかで１０年以上入院している人は、6.5％もいる。

入院後なかなか退院できないという現状が、精神科病床の多くなる理由のようだ。

世界で見るとOECDの調査では、精神病床の入院日数が平均５０日を超えるのは、ポーランドと日本だけで、さらに１５０日を超えるのは日本のみである。

世界中のほとんどの国では、精神科病床に入院後５０日以内で退院しているのに対して、２９６日もかかるのは国際的にも「異常」といえる。

イタリア、ドイツ、フランスなどは、精神科病床の入院日数は1週間ー3週間程度で、早期に退院し、社会の中で生活しながら回復を目指すのが普通のようだ。

日本では、これまでの、病院という箱に閉じ込めるという考え方が変わらず続いている。

これは、税金でまかなっている、、、、

④食品添加物の数世界一

食品添加物の数は、アメリカが１３０種類、ドイツが６４種類、イギリスが２１種類である。

日本が、、、

１５００種類以上もある。驚愕の多さである。

食品添加物の体に及ぼす影響は賛否あると思うが、この多さに恐怖すら感じる。

最近では、出産時の羊水が歯磨き粉のようなニオイが、臭くなっている事が多く、奇形児も諸外国を含め多くなっているそうだ。

⑤ペット殺処分世界一

日本では、時折、犬や猫、爬虫類などのブームが訪れる。

そのたびに著名人などが、ペットと一緒の写真をSNSなどで投稿し可愛いモノ的な扱いをしている事が多い。

また、メディアでも、購買を煽るような動きもみられ、さらにペットショップ問題もある。

イギリス、ドイツ、イタリアのペットショップでは、動物の店頭陳列販売は禁止、または自粛されている。

イギリスは、飼い主には、ペットに快適な環境を用意する義務がある。

ほとんどの公共の場には出入り可能。

ドイツは、安易に犬を飼えないように犬税があり、飼い方の法律まである。

イタリアは、バカンスに行くため邪魔だから捨てるという事が増え、社会問題になっていたため、２００４年に法が整備され、動物の虐待などには、数年の懲役、１００万円以上の罰金刑がある。

また、散歩の回数、疲労させないことまで、法で定められている。

また、捨て犬や猫の防止のため、マイクロチップ装着の義務化を行っている。

日本の法律も少しづつ見直されている。

１：ペットを販売するために動物取扱業の登録が義務化

２：夜間のペット陳列販売の禁止

３：生後45日以下の犬猫の販売禁止

４：現物確認・対面説明の義務化

「動物の愛護及び管理に関する法律」が改正され、この項目が義務化された。しかし、罰則はそれほど厳しくない。

生産者と呼ばれる悪質ブリーダーなどの規制がひつようで、免許制にして取り締まる必要がある。

日本では、殺処分が年間で猫が20万匹、犬が１０万匹で合計３０万匹の犬や猫が殺処分されている。

この数は、一日８００匹もの犬や猫が殺処分されている事になる。

他国では、イギリスが７０００匹、ドイツに至っては０匹である。他国との比較で、日本の異常な現状がうかがえる。

ドイツでは引き取られた動物たちの９０%以上に、新しい飼い主が見つかっている。でも、日本ではわずかに１４．８%。

残りが殺処分される。

ブームの有無に限らず、動物を飼ってはみたものの、途中で飼育を放棄する人が、これほど多いという事なのかもしれない。

または、去勢せず多く産ませてしまい、その後、捨てる。

そこには、生き物というよりモノとして扱っているのかもしれない。

日本は動物愛護後進国といわれている。

⑥若者の自殺率世界一

現在の日本は、ご存知の通り、少子高齢化社会であり、高齢者に比べ、子どもや、現役世代が少ない現状である。

日本全体の自殺率は、２００３年の３万４４２７人をピークに年々減少している。

しかし、１５歳から２４歳の間の若者の自殺率が上昇しているそうだ。

厚生労働省のまとめによると、２０１８年の自殺者数が調査以来、はじめて２万人を下回った。

１万９９５９人で、昨年より８８１人、つまり４．２%元となっている。

しかし、若者の自殺率は過去最悪を記録し、死亡原因の１位になっている。

これは、ヨーロッパでは日本の数の半数以下で、この自殺者数の数の多さは日本や韓国だけだそうだ。

社会の闇の側面が垣間見える。

１０代の自殺の主な原因は「学校問題」で4割を超える。

続いて「健康問題」、「家庭問題」がそれぞれ3割弱。

全体では小中学生は「家族からのしつけ・叱責」「親子関係の不和」などの家庭問題が多く、中学生以降になると「学業不振」「学友との不和」などの学校問題が多くなる傾向にある。

最近ではSNSでは、他人数で個人へ罵詈雑言を浴びせたり、テレビなどでは特有の著名人へバッシングを浴びせたり、個人を社会的な孤立へと追い込む。

社会全体が、いじめ体質なのかもしれない。これでは、学校などでのいじめもが無くなるはずもない。

⑦残飯廃棄量世界一

私も経験あるが、ブッフェなどで食べ物を多くとりすぎて、食べきれず残した経験がある方もいるのではないか。

「食品ロス」とは、売れ残り・食べ残しなど、食べられるのに捨ててしまう食料のこと。

日本では、年間２８４２万トンもの食品を廃棄処分している。

2015年の農林水産省のデータによれば、日本に流通した食料は8291万トン、うち2842万トン、割合にすると約34％が廃棄されている。

この中で、まだ食べられる「食品ロス」６４６万トンにも上る。

これは、国民一人一人に換算すると、１日１３９g（お茶碗一杯分の量）の食品ロスを生んでおり、７５０万人以上が1年間食べ続けることができるすさまじい量である。

・世界の食糧援助量の２倍も捨てている

国連WFPが「食糧支援」という活動を行っている。

食糧が足りていない人たちが生活するため、必要な食料を提供する活動。、1年あたりの支援量は、約３２０万トン（２０１５年）。

日本では、支援している食べ物の２倍以上の量が、捨てられている。

・食品廃棄に莫大な税金が注ぎ込まれている。

食品廃棄のため、約８０００億円もの税金が使われています。

食品廃棄処理は、事業者が負担するから０円だと思われているが、実は私達が余分にお金を払い行われている。

・食品廃棄の７つの問題

１：農地を作るための森林破壊

南米、東アジア、アフリカでの森林火災は、森林を農地転用のためのもの。

FAOの「世界森林白書２０１６」で、熱帯雨林の森林破壊の約8割が農地開拓であるとしている。

日本の食料の６３%は海外の輸入に依存しており、我々の食品廃棄が原因で森林が破壊を促していると考えてもいいでしょう。

２：９人に１人が飢えに苦しんでいる

世界人口は、２０１９年現在で約７７億人だが、９人に1人が「栄養不足」とされている。

学校の1クラス40人のうち4人は運動できないほど栄養不足におちいっている状態。

日本の食料自給率は３７％で、６３％を輸入に頼っている。

穀物生産量グラフでもわかる通り、世界中の人が十分に食べられる食料は生産されており、十分な食料がある。

日本で食品廃棄が減り輸入量が減れば、その分必要な人たちに届く食料の量が多くなる。

他に、

３：２１００年には、２倍の食糧が必要。

４：食品ロスは温室効果ガスを排出。

５：水資源の枯渇を引き起こす。

６：税金の無駄遣い。

７：経済的な損失は84兆円。

世界での現状では、２０１８年版「世界の食料安全保障と栄養の現状」報告書の中で、世界の飢餓人口の増加は続いており、２０１７年には８億２１００万人、９人に1人が飢えに苦しんでいると報告されている。

1日に４万人が餓死しているとの報告もある。

そんな中、日本では多くの食料を捨てている。

⑧水道水塩素濃度世界一

塩素とは、プールの消毒や漂白剤などに使用され、殺菌や消毒の効果がある。

一説によると、アトピーや皮膚病、発がんなどへの影響もあるとされる。

日本では、塩素を殺菌などのために水道水へいれられているが、問題なのが、その塩素の量である。

法律で定められている塩素濃度は、０．１㎎/l（結合残留塩素の場合は、０．４㎎/l）以上保持するように塩素消毒をすることとある。

これは、０．１㎎/l以上投入してもいいという事だ。

さらに、水質担当者が著しく汚れていると判断すれば、０．２㎎/l以上投入するとある。

実際、塩素の混入量を世界と日本で比較すると、日本は、水道水の塩素量が平均して約１ppm。

アメリカのサンディエゴでは０．１ppm、ロサンゼルスでは、０．０５ppmである。

アメリカに比べ、１０―２０倍もの塩素を投入している。

人間は０．４ppmを越えると臭いを感じるようになり、ほとんど全国で臭いを感じるはずです。

季節によって、塩素濃度は異なり梅雨の時期には、濃度が濃くなる場合が多く臭いも当然増るそうだ。

飲料水としてどうなのか。

⑨家事をしない夫の数世界一

男性で家庭を持っている皆さんは、家にいる時に家事を行っているだろうか？

ヨーロッパでは、約３０-４０％の夫が家事を行っているそうだ。

日本で家事を行っている夫は、約１８％だそうだ。

日本の就労環境はこれまでは、長時間労働が主流で、働き方改革が断行されるまで、残業代をあてにしてローンを組んだなんて話もあるほどだ。

こんな働き詰めで帰り、家事どころではないという意見もあるだろう。

しかし、いくら仕事が忙しかったとしても、夫婦で共働き、子育てを互いにやりくりしなければ、やってる側にストレスや不満が溜まるのは、明確だ。

そのため、結婚を経験したものは、結婚は牢獄的だとの意見も出てくる。

多くの方が、憧れる結婚像で好きな人と幸せに笑顔で暮らすというものが、幻想にも感じてくる。

今年に入り、コロナ禍のなか、在宅ワークなどで自宅にいる時間が長くなり、その影響で、DVや夫婦仲が悪くなり、コロナ離婚なんて言葉も生まれた。

おそらく、コロナ禍はきっかけであり、日常的に支え合う過ごし方を行っていなかった事が、より明確になり不満が爆発したのかもしれない。

⑩遺伝子組み換え世界一

日本では、遺伝子組み換えGMO（Genetically Modified Organismの略）は世界一であり、上記で述べたように食料品の多くを海外から輸入している。そのほとんどが、遺伝子組み換え食品との事だ。

商品の内容表示シールなどに遺伝子組み換えではないと記載されている。しかし、現在の日本では、遺伝子組み換えではない食料を食べる事は不可能に近い事だそうだ。

現在流通している遺伝子組換え作物のほぼ１００％は、生産コストを下げて利益率を上げる、つまり生産者メリットといえる。

現在、全世界で作付けされている遺伝子組換え大豆は、アメリカのモンサント社の除草剤耐性大豆である。

モンサント社に抗議するスイスのデモ

２０１９年５月１４日　AFPニュース

モンサントに約２２００億円の賠償命令、除草剤の発がん性めぐり３度目の敗訴

除草剤「ラウンドアップ（Roundup）」が原因でがんを発症したとして米カリフォルニア州の夫婦が賠償を求めた訴訟で、州裁判所の陪審は１３日、米農薬大手モンサント（Monsanto）に対し、約２０億ドル（約２２００億円）の支払いを命じる評決を下した。原告側の弁護士が明らかにした。

モンサント社はラウンドアップという除草剤の会社で、ラウンドアップは無差別に全ての植物を根の先まで根こそぎ枯らす強力な除草剤である。

店頭で販売されるモンサント社の除草剤「ラウンドアップ」

このラウンドアップ生産工場の排水溝から見つかった除草剤耐性微生物の遺伝子を組み込んだのが除草剤耐性大豆になる。

ラウンドアップで農地の全ての雑草を根こそぎ枯らす。

次に耐性大豆の種子を撒き、途中でもう一度ラウンドアップで除草する。

ベトナム戦争で使用された、「枯葉剤」。アメリカとモンサント社は、枯葉剤がアメリカ政府の依頼で製造されたことを示す声明を発表。

モンサント社のベトナムへの関与は、半世紀以上前に遡る。モンサントは、アメリカ軍からベトコン（南ベトナム解放民族戦線）が潜伏するジャングルを枯死させ、農耕地を壊滅させるための枯葉剤の製造を委託された。モンサントは、ベトナム戦争中に枯葉剤を供給した数社のひとつ。

世界中で作付けされる遺伝子組換え大豆は、モンサント社からしか購入できず、自家栽培は特許権の侵害になる。

２００７年の統計で、米国で栽培される９０％が遺伝子組換えダイズと推定。日本のダイズ自給率は約5%で、日本の輸入ダイズの約７５％は米国産。

計算上日本で使用されているダイズの約６０％が遺伝子組換えで、現在遺伝子組換え大豆の使用割合はさらに増加中とのこと。

EUでは、全食品表示が義務付けられている。全食品、レストランのメニューまで表示義務がある。

表示方法は、遺伝子組換え作物の使用が「有り」（GMO）と「無し」の2種類。

無表示は遺伝子組換え作物の使用無しを意味する。

EUでは遺伝子組換え作物はほとんど流通しておらず、ほとんどの商品は無表示。

日本では、大豆・トウモロコシ・ナタネ・ジャガイモ・綿実・てん菜・アルファルファの７品種。

これらの作物を主な原材料とする３２種の加工食品(豆腐・納豆・みそ・きな粉・コーンスナック菓子・ポップコーンなど)に表示義務がある。

ただし、醤油・ダイズ油・コーン油・コーンフレーク・マッシュポテトなどは、検出技術の問題や製造過程によるタンパク分解を理由に表示義務がない。

表示方法は、1.「遺伝子組換え」(義務表示) 2.「遺伝子組換え不分別」(義務表示) 3.「遺伝子組換えでない」(表示義務なし)の3種類。

大手の食用油製造メーカーへのアンケートでは、回答の１００％が「遺伝子組換え不分別」だそうだ。

つまり、表示義務のある３２品目を知らなければ、無表示の意味は全く逆になる。

また、「遺伝子組換えでない」の表示でも、重量で５％未満の遺伝子組換え作物の混入は許されている。

遺伝子組み換え表示の抜け穴があるという事だ。

実際、米国から輸入される遺伝子組換え未使用大豆でも約１％の混入があるそうだ。

ちなみに、EUでは混入率は０．９％未満と規定。現在、混入率を０．３％にすることが検討されているそうだ。

遺伝子組換え作物を、隔離し、コントロールすることは不可能とされ、遺伝子組換え作物が自然界に拡がるのは時間の問題との見解もある。

遺伝子組み換え作物の開発や栽培は、その安全性が十分に確認されないまま、経済面だけを重視して進められているのが現状だ。

農薬、食物、食品には、政府や企業の思惑が潜んでいるとしか思えない。

人間や動物は、自然で育った食物を口から取り込み、体を作る。

その食べ物の多くが、遺伝子組み換えであったり、体に蓄積するような農薬を多く浴びたものでり、それを企業や政府が大量に市場に流出させる。

我々は知らずにその食物を口にする・・・。

今回の示したものは、それぞれリンクしているものが多く、食品でも塩素、添加物、農薬、遺伝子組み換えがあった。

これらが体に悪い物であれば、体や精神を病む結果になって、いじめや家族の不仲などで自分に絶望し自殺者の増加、さらに他人を攻撃したり、他の生物への攻撃や無関心による食糧廃棄や殺処分。

対応する精神病院などが増える。

このような世の中では、日本は幸福感を感じづらい国であることもうなづけるる。