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トレンドに惑わされず、本質を見極め自社にとっての最適解を導く

世の中には、流行廃りがある。ましてや、スピード感が加速する現代では、そのサイクルが劇的に短くなってきている。それは、経営や人事の領域でも同様だ。「人的資本経営」や「ジョブ型雇用」などの言葉がもてはやされ、その本質や何故今重要なのかを理解せず、盲目的に追随していないだろうか。
こうした中、「トレンドとして定着しつつある段階こそ、深い洞察が必要だ」と指摘するのが、早稲田大学 大学院経営管理研究科の竹内 規彦教授だ。
組織行動論の第一人者としても国内外で広く知られている同氏に、企業経営者や人事責任者が今留意すべきポイントを聞いた。


インタビューの前編では、人的資本経営が重要な背景やジョブ型への見解などを語ってもらった。

【前編はこちらから】

■前編の目次

  • 今、「人的資本経営」が求められる背景とは

  • 「人的資本経営」の導入を目的としてはいけない

  • 経営者や株主だけでなく多様なステークホルダーからの企業価値へとシフト


【後編はこちらから】

■後編の目次

  • 日本社会がジョブ型雇用にかたむくことはない

  • 組織における人々の行動を可視化する「組織行動論」に注目

  • 個を尊重した新人育成とシニア世代のモチベーション向上が重要

  • 自社の経営に何が求められているのかを真摯に考えよう


竹内 規彦 氏
早稲田大学 大学院経営管理研究科 教授

名古屋大学大学院国際開発研究科博士後期課程修了。博士(学術)学位取得。専門は組織行動論、人材マネジメント論、および職業心理学。東京理科大学・青山学院大学准教授等を経て、2012 年より早稲田大学ビジネススクールにて教鞭をとる。2017年4月より現職。2022年より京都大学経営管理大学院にて客員教授を兼務。

米国Association of Japanese Business Studies会長、経営行動科学学会会長、Asia Pacific Journal of Management副編集長、 欧州Evidence-based HRM誌編集顧問等を歴任。組織診断用サーベイツールの開発及び企業での講演・研修等多数。