人的資本経営もジョブ型の議論の道具に。その上で、大企業にはできないフロンティアの実現を目指そう。
今から170年ほど前、黒船の来航が日本の近代化への扉を開いた。そうした動きは、時代を経た今も変わっていない。グローバルな圧力に日本がどう対応していくのかが、問われている。
その一つに制度的な圧力がある。常に主導権を握っているのは欧米。日本は、右往左往しているのが実態だ。人的資本経営やそれを巡る情報開示のトレンドもその一つかもしれない。企業としていかに対応し、業績向上につなげていくか。世界の投資家が、その動きを注視している。
こうした中、国際経営の視点から日本企業に価値ある提言をしているのが、東京大学大学院経済学研究科・経済学部 准教授 大木 清弘氏だ。
特に今回は、日本企業において圧倒的な割合を占める中小・中堅企業をメインに、あるべき姿を語ってもらった。
インタビューの前編では、人的資本経営がトレンドとなっている背景や製造業における人づくりの実態などを聞いた。
■前編の目次
日本の製造業における「人づくりは大事」との発言には疑問
投資家は、新たな要求に敏感に反応できる会社であるかを重視
インタビューの中編では、人的資本の情報開示の現状やジョブ型雇用に対する見解などを聞いた。
■中編の目次
経営戦略に紐づいた人的資本情報を開示する必要がある
企業としてどこで付加価値を生み出していくかで雇用形態は変わってくる
インタビューの後編では、人的資本の情報開示の現状やジョブ型雇用に対する見解などを聞いた。
■後編の目次
ロボットやAIの時代に生き残るのは、「ライトブルー人材」
DXとライトブルーは抜群の相性。新たなものづくりの予感
時代のニーズに柔軟に対応できる中小企業の強さを活かそう
大木 清弘 氏
東京大学大学院 経済学研究科・経済学部 准教授
1985年神奈川県生まれ。2007年東京大学経済学部経済学科卒業。
2011年東京大学大学院経済学研究科博士課程経営専攻単位取得退学、2014年関西大学商学部助教。同年10月から東京大学大学院経済学研究科講師。2019年から現職。博士（経済学）（東京大学）。
『多国籍企業の量産知識：海外子会社の能力構築と本国量産活動のダイナミクス』（有斐閣、2014年）（国際ビジネス研究学会「学会賞（単行本の部）」受賞）の他、著書・論文がある。