【離職率改善 キーワード】人材リテンション

「リテンション」とは、資産を維持する事などを指しますが、「人材リテンション」とは、 "優秀な人材をつなぎとめる施策" の事を指しています。

昨今、人材リテンションの重要性はより増しており、様々な対策に取り組む企業も増えてきております。

では何故、重要性が増して来ているのかというと、目に見える以上に、人が1人離職した際の損失が大きいためです。

上記画像は、新卒入社社員が3年勤めた後に離職した場合の損失額と内訳を記載したものです。

【約800万円】という損失額はインパクトがありますが、実際は採用経費も必要経費も、より高額であるケースがほとんどかと思います。

しかし、人材リテンションの概念がないと「採用単価が50万円の人材が1人離職したので、50万円の損失である」という認識となります。

経営側視点で見ると、入社数年の社員に支払う給与や経費は、いわば先行投資の考えで、後の活躍を期待した投資であるケースが多いかと存じます。

ただでさえ、教育にかかった時間と工数は、お金に変え難いものであると思いますが、1名の離職を数字に直してみると、かなりの損失が発生するという認識が広まりつつあり、人材リテンションというキーワードが重要視されております。

上記画像の通り、実際に人材リテンションを考えて、対策を思案する企業がすでに "65%" ではありますが、対策実行後に、継続する企業は "65%" の内 "67%" という結果が出ております。

3割弱の企業が、人材リテンションが思うように実行できず、諦めてしまうケースや、全体ではなく一部の人材のみ継続する方針転換を行なっております。

「やり方がわからない」「効果を感じられない」等、理由は様々かと思いますが、各社どのような対策と結果を感じているのかを、細かく見ると、人材リテンションにおける課題が見えて参ります。

施策の結果としては、効果の実感値にバラつきが見て取れますが、着目したい点は「効果に繋がらない原因」です。

まず、様々な対策を考える際に「何を解決する」事が目的であるかが、非常に重要となります。

優秀な人材が離職を決意する原因から「解決する事」を洗い出し、対策として実行する事ができれば、直接的な解決策となるため、人材リテンションの効果は向上することが見込めます。

しかし、現状大多数の企業が行っている人材リテンションの各対策は、定量的な分析をもとに導き出された対策が非常に多く、対策内容のほとんどが、企業側からみた「理想像」の発信強化となっております。

この傾向が顕著である「能力開発」「若手採用」「女性活用」の対策は、取り分けて効果の実感値が低い結果となっております。

このような現場や実際に離職に至る原因との乖離を防ぎ、人材リテンションをより円滑に、効果的にするための "定性分析" が可能な【ホンネインタビューシステム『いっと』】を運営しております。

ご興味お持ち頂けましたらば、具体的な対策方法のご紹介もできますため、お気軽にお問い合わせくださいませ。