【教育改革】OECD Education2030 Vol.1 日本の教育改革

日本の教育改革

　2020年の新型コロナウイルスによる臨時休業に伴ってGIGAスクール構想など一人一台端末などのICTを活用した新しい教育改革が話題となりましたた。

このGIGAスクール構想による教育ICT環境で文部科学省は、個別最適化や創造性を育む教育を実現しようとしています。

しかしそれ以前にも日本では様々な教育改革が行われてきました。

1990年代から始まった知識注入型の教育の限界に対応するために導入された学習者が中心となる学び（アクティブラーニング等）の導入。

OECDが2000年以降に学力比較調査（PISA調査）を始め、社会の変化に対応して「何を教えるか」からコンピテンシー（何ができるか）を育成するための学びの概念の転換されました。

特にOECDの学びの概念の転換は、中心となる３つのキーコンピテンシー（どのような状況であっても複雑な要求に適切に対応していく能力）が学力比較調査（PISA調査）の出題傾向に対応する部分があることから、各国のカリキュラムに影響することになりました。

このOECDが2015年から訴え始めたのがEducation2030です。

OECDがどのような資質・能力を目指しているのかをわかりやすくまとめたものにラーニングコンパス2030というものがあります。

児童・生徒が他者と協働し、対立を回避しながら合意形成をし、より良い社会（Well-being）を実現する力をつけていく、ということを目指しています。

このような概念がそれまでの日本になかったのかというとそうでもありません。従来の社会科の授業でも以前からアクティブラーニングなどの活動を通して他者と協働する学びを行ってきているし、社会課題に対して自分がどのように関わっていくのかを考える取り組みも行われてきました。つまり異なるのは明確な答えのない時代にICTを活用しながらどのように主体的・協働的に学びを続けていくのかという点です。

Education2030についてVOL.2で詳しく扱います。