本当にやめて

農薬問題は、日本を滅亡させる大きな要因の一つです。2015年頃から進められている農薬使用の規制緩和により、日本は「世界で最も農薬を使用していい国」になっています。もともと日本は世界一の農薬残留国でしたが、これにより圧倒的なトップを維持しています。「中国産の野菜は怖いから買わない」という人もいますが、それでは日本の農薬使用量が世界トップであることに気づいていないのでしょうか。日本の野菜の危険性は、中国などのそれとは比べ物になりません。

日本でよく使用されている農薬や除草剤の中でも、特にネオニコチノイド系とグリホサート系が代表的です。ネオニコチノイドは殺虫剤の一種で、1990年に登場し、有機リン酸系農薬に代わりました。この薬剤は、脳のシナプス部分にある神経伝達物質のアセチルコリンの受容体に結合し、神経を興奮させ続けることで害虫を効果的に殺しますが、ミツバチの大量死の一因ともされています。EUでは2013年からミツバチを引きつけやすい作物に限り、暫定的に使用を禁止していましたが、2018年にはネオニコチノイド系農薬のクロチアニジン、イミダクロプリド、チアメトキサムを含むすべての作物への使用が禁止されました。アメリカでも2015年に環境保護庁（EPA）がイミダクロプリドなど4種類の新たな作物への使用や空中散布を認めない方針を決定しました。他国でも韓国が2014年、ブラジルが2015年、台湾が2016年に次々と禁止措置を講じています。

それにもかかわらず、日本ではネオニコチノイド系農薬の食品残留基準を緩和しているのです。実際、2015年にネオニコチノイド系の農薬であるクロチアニジンの残留基準値は、ホウレンソウで約13倍、シュンギクで約50倍に緩められました。世界と比較しても、日本のネオニコチノイド系農薬アセタミプリドの残留基準値は、ブロッコリーの2ppmはEUの5倍、ブドウの5ppmはEUの10倍、イチゴの3ppmはEUの60倍、茶葉の30ppmはEUの600倍で、日本が圧倒的に基準値を上回っています。もし今の日本の野菜をヨーロッパに持っていけば、ほぼ全てが違法になるでしょう。ミツバチをも殺す殺虫剤を多く含んだ作物は、洗っても細胞までしみ込んだ農薬を完全に除去することは不可能です。農薬は強力な神経毒であり、再び農薬まみれの作物を身体に取り込む恐ろしさを思い知らされるのです。

ネオニコチノイド系農薬は、人体への影響が懸念されています。具体的には嗅覚や記憶の障害、生殖能力の低下、摂食行動の異常、病気にかかりやすくなることなどの影響を引き起こす可能性があります。また、腸管粘膜、脳血液関門、胎盤を通過し、哺乳類の中枢神経系や自律神経節に関連する症状を引き起こすことも懸念されています。他の農薬と混ぜた際の複合毒性が強いこともわかっており、体内に入ると毒性が増幅されることも指摘されています。ネオニコチノイド系農薬は生態系にも影響を及ぼしており、農地で使用された農薬が水を介して周囲の用水路や河川、地下水に流出し、そこに生息する生物に影響を与えるという報告がされています。

農薬が発達障害に関与していることも注目されています。アメリカのハーバード大学などの研究によれば、有機リン系農薬を低濃度でも摂取した子どもは注意欠陥・多動性障害（ADHD）になりやすいとの報告があります。8～15歳の子ども1139人の尿を分析し、親との面接を通じてADHDの診断基準への適合を調査した結果、検出限界ぎりぎりの濃度で農薬成分の代謝物が尿に見つかった子どもは、検出されなかった子どもと比べてADHDと診断される可能性が1.93倍となりました。

この研究の重要な点は、「農薬は検出限界ぎりぎりの濃度でも発達障害の可能性がある」ということです。これは、私たちが普段スーパーで買っている野菜に含まれる農薬でも危険であることを意味しています。2012年、アメリカの小児科学会もハーバード大学の研究に基づき、同じ結論を正式に発表しています。米国の小児科学会は500件以上の論文を根拠にしており、決して根拠がないわけではありません。

また、ネオニコチノイド系農薬についても欧州食品安全機関が「子供の脳に影響がある」と指摘しています。

日本の野菜は安全だと考えられがちですが、実際には日本の農薬使用量は世界で3位であり（1位と2位は中国と韓国）、農薬使用量と発達障害の罹患率が一致しているというデータもあります。単位面積当たりの農薬使用量は韓国が1位、日本が2位、イギリスが3位、アメリカが続き、1万人当たりの自閉症の人数も韓国、日本、イギリス、アメリカの順に相関しています。