「JPOという選択」の良し悪しを振り返る

JPOを卒業したにも関わらず「JPO日記」を書き続けるのもどうかという気がするので、JPO日記の締めくくりとして、JPOという選択肢について改めて振り返ってみたいと思う。

私は約3年前にJPO制度を用いてWHOに入職することになった際に、以下のような記事を執筆した。今読み返すと大分青臭い記事で、恥ずかしさのあまりに削除したくなるが、まぁ記録として残しておこう💦

JPOというキャリア選択について言えば、まぁ結果的には正解だったと思っている。でも、そう思えるようになるまでには紆余曲折あった。正しい道を選んだというよりは、自分が選んだ道を正しいと思えるように頑張った…と言った方が正確かもしれない。

このnoteではあまり詳細を触れてこなかったのだが、実は私は初回の配属先での業務に満足していなかった。当該部署で期待される専門性と自分のスキルセットや興味・関心がズレていた。仕事のパフォーマンスもせいぜい "satisfactory" といったところだ。上司との関係性は決して悪くはなかったが、上司は積極的に僕をメンタリングするようなタイプではなかった(注1)。私はJPO2年目で某国事務所に異動してからパフォーマンスが上がり始め、コロナ禍で上司の評価を上げ、結果は同事務所にポストを作って残留した。もしJPO期間の中途で異動するチャンスに恵まれてなかったら、私はWHOに残留できてなかったかもしれない。そうしたら、きっとやさぐれて後悔している旨を投稿していたかもしれない。

また当時の仮説には誤解もいくつかあったなと思う。例えば、先の投稿には以下のような問題意識を記した。

2国間援助(バイ)の世界だけで飯を食っていこうとすると、縮小するパイの奪い合い競争から逃れられなくなる。

この主張は半分正しくて、半分間違っていると思う。厳しい国際社会の荒波に揉まれ、グローバルヘルス人材として鍛えられている点は間違いない。仮に将来開発コンサルタントとして独立することになったとして、例えばUN Global Marketplaceから国際機関の調達案件を引っ張ることができれば、日本のODAへの依存度は減るかもしれない。とは言え、マルチがバイよりも資金的に安定しているとは必ずしも言えない。米国の前トランプ政権がWHOへの拠出を停止すると宣言した際には、数多くの職員に解雇のリスクがあった。

とは言え、更なる自己成長とグローバルヘルス人材としての自立を目指して国際機関に挑戦した、という選択は総じて正しかったように思う。当時は、日本に居続けたところで専門性を確立できるイメージが湧かなかった。日本は途上国のUHC達成を支援すると言い、実際に多額の拠出をしている。しかし保健システム強化の、特に保健財政・ガバナンス分野といった一丁目一番地の技術協力を、欧米の専門家に独占されてしまっている点への問題意識があった。自分が同分野での専門性を高めようと思ったら、既にナレッジが蓄積されているWHO等の国際機関に乗り込むしかない、と思っていた。その仮説は概ね当たっていたと思う。幸運なことに(それと同時に不幸の源でもあったのだが)、WHOの保健システムガバナンス・財政部に配属され、第一線で活躍している保健財政政策の専門家とのコネクションや第一線の知識を得ることができた。

ちなみに先の投稿には、以下のようなことも書いていた。

最初は高くてとても登れない山だと思っても、一歩ずつ歩み続けることで、登れる日が来ることもあるのだ。しかし山頂に着くと視界が開け、実はその山の背後にはもっと高い山がそびえ立っていることを知る。

まぁその通りになったなぁという感じがする。JPO後にWHOに残留できる自信は、当時全くなかった。JPO3年目の後半あたりから、ようやく可能性が見えてきた。JPOを卒業したら、それはそれで次なる達成できるかどうかも分からない目標が見えてきた。

それを繰り返す人生をエキサイティングな人生と捉えるか疲れる人生と捉えるかは人それぞれだが、今はまだ頑張りたいという気持ちが強い。明日からも頑張ろう！

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注1) 元上司に限らず、国際機関では部下の育成に関心の薄い人間が多い。欧米の職業文化も関係するのだろうが、使えない部下はクビにして新しい人材を雇えば良いと考える風潮にも起因するのだろう。