[更新：解説と設問を発表］仮想通貨は生き残れるか？デジタル通貨の未来【IT社会の英語ニュースについて議論する】第16回 9/14(木）20時 ＠オンライン
グローバルな場で必要な英語力て何？「ITと社会」を英語で理解し、発信するための新英語ワークショップ。
★ 日程変更とともに、見学者の価格を見直し、記事と同じ300円としました。英語での議論にまだ自信が無いという方も是非、お越しいただき、英語圏での対話の手法を学んでいただきたいと思います。
2023年から始まった新しいワークショップ[IT社会の英語ニュースについて議論する］第16回開催のお知らせです。今回は書籍 [VOAで聞き読み IT社会の英語ニュース入門］のなかの [Topic 8：ブロックチェーン: 新しい「所有」の形］という話題を取り上げます。利用する記事はVOAの記事「Bitcoin Hits Record High as Digital Currency Company Goes Public]です。このワークショップの解説と設問を発表します。
詳細は以下のセクションでご確認ください。
ワークショップ第16回「仮想通貨は生き残れるか？デジタル通貨の未来」のご案内
今回のワークショップは、2021年4月14日のVOAの記事「ビットコイン、デジタル通貨企業の株式公開で過去最高値を更新」について議論します。2年半前、大手デジタル通貨企業のCoinbase （コインベース）が米国ナスダック証券取引所に上場したことで、ビットコインは記録的な高値をつけました。しかし、2022年にサム・バンクマン-フリード（Sam Bankman-Fried）が創業したFTXが破綻、そして韓国出身のドー・クォン（Do Kwon）が開発したステーブルコインのテラUSDが暴落しました。その後、この二人が刑事告訴されることにより、仮想通貨に対する信頼が大きく揺らぐことになりました。
TerraUSD: South Korea 'cryptocrash king' Do Kwon jailed
一連の事件を受けて、仮想通貨の価格は大きく値を下げています。また今年のG7を始め、G20でも仮想通貨への規制を求める声が高まっています。
Ｇ７、仮想通貨の規制推進へ
一時は、仮想通貨（暗号資産）の登場により、各国の通貨は消滅する運命にあるのではないか、という未来予測さえ取沙汰されていました。しかし、一連のスキャンダルにより、中央銀行が果たすべき役割と国家が発行する通貨の価値や意義が改めて見直されていると思います。
アメリカ規制当局の最近の動きは、暗号資産規制の始まりに過ぎない｜BUSINESS INSIDER
しかし、いわゆる「失敗した国家」と言われる一部の発展途上国の通貨に比べれば、仮想通貨はまだまだ魅力的に映るのかもしれません。一方、中央銀行が発行するデジタル通貨（CBDC）に関しても議論が進められています。あなたはこれらの新しい通貨に関してどう思いますか？英語で議論したいと思います。VOAの記事はウェブで読めますので、初めての方も是非、ご参加ください。ワークショップの内容は以下のとおりです。
日時： 2023年 9月14日（木）20時～21時30分
場所： オンライン
定員： 参加者は10名程度まで(但し、見学者は含まない）
費用： 見学のみ: 300円、初回参加者：800円（オンラインのみ）～
教材は以下のHPでご確認ください。「ITと社会」の各テーマに関する解説も含まれていますので、できるだけ、テキストを購入されることをお薦めします。準備なしでは設問には答えられないと思います。設問は参加予定者及びオンライン・サロン/有料ニュースレター会員に送付します。
【教材】
Bitcoin Hits Record High as Digital Currency Company Goes Public
チケット
チケットは以下のYahooチケット・サイトから購入、もしくは銀行振込みでお願いいたします。
仮想通貨は生き残れるか？デジタル通貨の未来【IT社会の英語ニュースについて議論する】第16回 9/14(木）20時 ＠オンライン
また銀行振り込みの場合、以下のサイトから用紙をダウンロードしてご利用ください。
解説
2019年に米国最大の仮想通貨取引所コインベースがハイテク関連やインターネット関連の新興企業が中心の米国証券取引所ナスダック（NASDAQ）市場に上場したことは、この業界にとって画期的なことでした。2009年に発表されたビットコインは仮想通貨のなかで、世界最大の流通規模を誇りますが、コインベースの上場直後に、1ビットコインが$64,000以上と、それまでの最高値を記録するに至ります。ちなみに、2023年9月4日のビットコインの米ドル価格は＄25,985です。
コインベースのナスダック上場と同時期に電気自動車メーカーのテスラやSquareなどの金融サービス業が同通貨への巨額投資を決定しました。これを受けて、PaypalやVisaも仮想通貨での決済を可能にしたことから、暗号資産は一気に主流の金融サービスの一角を担うようになります。
日本でも一時、高騰する仮想通貨に投資したことで、億単位の資産を築いた投資家、いわゆる「億り人」が出現するなど、ブームに火が付きました。
億り人｜証券用語解説集
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