4月30日（火）：猛暑を前提にした取り組みへ

昨日は環境省で「熱中症特別警戒アラート」の運用が始まったことを受けて記事を書きましたが、本日も関連した話をもう少しばかり。

日経ビジネスの4月8日号では第2特集が「日本列島を襲う『極端気象』」でした。

そこで触れていたのは猛暑や局地的豪雨、海水温上昇といった異常な気象が日本列島を襲っており、農業や水産業では深刻な不作や不漁になっている状況と、それに対して必要な対策を講じる必要性を示唆しています。

例えば稲作では昨夏の猛暑によってお米の粒が白く濁るなど、不作の状況はTVのニュースでも度々報じられていたので皆様も記憶にあることと思います。

昨年の9月中旬時点にJA新潟かがやきが発表していた2023年産コシヒカリの米の等級比率は以下のようになっていました。

●2023年産
・1等米：0.3％
・2等米：31.6％
・3等米：67.3％
・規格外米：0.8％

これをその前年と比較をしてみると、その違いは歴然ですね。

●2022年産
・1等米：81.8％
・2等米：17.7％
・3等米：0.3％
・規格外米：0.2％

こうした猛暑による不作を受けて以後、暑さに強いブランド米として開発された富山の「富富富（ふふふ）」の引き合いは高まり、生産量は前年比で1.6倍に増える見込みだといいます。

極端な気象がスタンダードになっていくことをふまえ、生産物を変える、生産地を変える（移転する）など、一次産業や二次産業では暑さに対するシフトが目に見える形になっているようです。

一次産業や二次産業ほどの打撃ではないにせよ、私たちのようなサービス業（フィットネスクラブ運営）でも、エスカレートする猛暑によって少なからずマイナス影響は生じています。

連日のように熱中症警戒アラートが発せられ、外出を控えるような呼びかけがなされる8月では、新しく運動を始めようという機運は削がれてしまいがちで、シニア層では以前よりも真夏の入会者数が減少傾向にあります。

このような気候は自分たちではコントロール不可能なので如何ともしがたいですが、それを言い訳にばかりしていても何も生まれません。

昨今の猛暑を前提として、そのなかでできる活路を見出していくことが必要です。

深刻化する猛暑のなかで文部科学省は昨夏に学校の部活動等での熱中症対策を徹底するような通達を出しました。

現在は部活に限らず、小学校や中学校の体育も同じように注意が払われるようになり、「暑さ指数（WBGT）」や「熱中症警戒アラート」によって体育を中止したり、休み時間でも校庭での遊びを制限するようになってきました。

実際に我が家の子どもが通う小学校でも、昨年は6月後半から夏休みまでの期間でいえば、プールの授業以外の外体育（校庭）と中体育（体育館）のほとんどが中止でした。

安全面に配慮をしていくのは良いと思いますが、これを厳格に運用するようになっていくと、おそらく今後は6月後半から9月中旬ぐらいまでの長期にわたって、部活や体育の活動が大幅に制限をされることになります。

前述した期間は約3ヶ月にわたり、年間の4分の1に相当します。

これだけの期間で身体を動かす機会が乏しくなってくると、今度は一定の時間差をもって必ず運動不足の面での問題がクローズアップされてくるはずです。

その受け皿として快適な環境のもとで、子どもが思いっきり身体を動かしたり、発散できる場や機会は必要になってきますから、そうした点は活路の一例でしょう。

日本では「四季から二季」化が進んでいる旨の指摘もありますが、暑さが年々エスカレートしている感のあるいま、それを前提にしながら様々な場面で適切な対応と変化が求められていくのは間違いないと思います。