FiTが参入しているフィットネス業界とは
こんにちは、株式会社FiT HRチームです。
今回のnoteでは、
なぜFiTが「暮らしにフィットネスを」というビジョンを掲げ、世の中を豊かにしようと思ったきっかけをお話しできたらと思います。
「なぜフィットネス業界で事業を行うことにしたのか」
「今のフィットネス市場のリアルとは」
興味がある方は、ぜひ最後までお読みください！
日本国民の運動不足とそのリスクについて
早速ですが、日本は現在、大きな課題として健康問題を抱えています。
具体的には、2025年には...
・年間医療費：60兆円
・生活習慣病患者とその予備軍：2,000万人以上
・年間死亡者数：約160万人
になると見込まれています。
健康問題にかかる国としてのコスト増加に伴い、
社会保障給付費（年金、医療費など）も増加しているのが現状です。
また、運動不足により高血圧、肥満などの生活習慣病の発症リスクが増大するのはもちろんのこと、
心筋梗塞や脳卒中などのハイリスクな疾患にもかかりやすくなり、死亡リスクをも増大させます。
更に、平成25年の厚生労働大臣の会見では、
日本では運動不足による死亡者数は、喫煙、高血圧に次ぐ第3位でその数は年間約5万人であるということが発表されています。
https://www.tyojyu.or.jp/net/kenkou-tyoju/kenkou-undou/undou-sibou.html
ここまでで覚えていて欲しいことは、
「日本国民に運動習慣が根付いていないこと=国を挙げて解決すべき課題」ということです。
日本のフィットネス市場分析
「日本国民に運動習慣が根付いていない」という課題は、フィットネスジムへの参加率向上などでも改善することができます。
では、
日本のフィットネス参加率は諸外国と比べてどうなっているのでしょうか？
1.参加率
まず、日本のフィットネス参加率は、諸外国と比べかなり低くなっています。
アメリカでは約5人に1人がフィットネスに参加していますが、日本では約30人に1人に留まっています。
2. クラブ当たり人口
参加率の低い要因として、フィットネスクラブの少なさも挙げられます。
アメリカのクラブ当たり人口は8,470人
一方、日本のクラブ当たり人口は25,060人となっており、
「家の近くにフィットネスジムがない」など、
そもそもフィットネスをしたくてもできない層がいることが想像できます。
3.会費
フィットネスジムが少ないことにも関連しますが、
日本のフィットネス参加費は諸外国と比べても高い傾向にあります。
アメリカでは3000円程度でフィットネスに参加できる一方、日本では10,000円もかかってしまっています。
この会費の高さも、参加率の低い要因の1つであると考えられます。
1. フィットネスへの参加率が低い
2. フィットネスジムが少ない
3. 会費が高い
以上が、日本のフィットネスジム市場の現状となります。
諸外国と比較すると、
かなり遅れている市場ということができるかもしれません。
しかし、それはつまり
「競合が少なく、成長余地のあるブルーオーシャンである」
とも捉えることができます。
フィットネスジム事業の大きな可能性
「フィットネスへの参加率が低く、フィットネスジムが少なく、会費も高い」という市場の姿が見えてきました。
先ほどお伝えした通り、
日本のフィットネス参加率は諸外国と比べてもかなり低いのですが、
フィットネスに興味があるがまだ参加していない層は36%もいるとされています。
つまり、日本のフィットネス市場は「あと一歩の希要」が非常に高く、
大きなポテンシャルのあるマーケットであると言えます。
この36%にも上る潜在ユーザーの「あと一歩の需要」を満たす顧客体験を提供するフィットネス事業者が増加すれば、
フィットネスジムの会費が下がり、日本人のフィットネス参加率が増加し、ひいては日本国民に運動習慣が根付く、という国をあげて解決すべき課題解決にも繋がると、我々は考えています！
FiTが目指す世界
今回は、フィットネス市場のリアルについてお届けいたしました。
「何気ない日常を健やかに過ごすことや飛躍的な挑戦をすること」
すべては、心身の健康の上にこそ成り立つと考えています。
時代が進み、さまざまな領域でテクノロジーが人を手助けしていく中、
フィットネス業界はまだレガシーなままです。
FiTはそんなフィットネス業界のあり方を再定義したいと考えています。
今まで運動に踏み出せなかったり続かなかったりした人が、無理なく始められて続けられる…
そんな暮らしに寄り添うフィットネス体験を提案し続けます。
FiTの仲間と共にフィットネス業界の世界観を変えたい方、ぜひ一度お話ししましょう！
ご応募お待ちしています！
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