来るべき「深刻な」人不足ー「コロナ後の外食産業はどうなる？」
ー「コロナ後の外食産業はどうなる？」
この答えは、すでにコロナから経済が復興しつつある
アメリカの状況を見れば、かなりのリアリティをもって予想できるかもしれません。
①時給相場の高騰
もともと人件費の水準が高いアメリカの外食産業でしたが
「昨今では15ドル（約1,700円）を出しても皿洗いしてくれるアルバイトが見つからない」
とのことでした。
それでも「かけそば一杯1,600円」という高単価で先の時給負担を吸収しているとのことでしたが、日本でも同様に時給相場の高騰が十分に予想されます。
②異業種への転職
またコロナ禍に雇い止めによって働けなくなった飲食業従業員の異業種への転職も増加しています。
彼ら彼女らは、コロナで好況のアマゾンなどの物流業へと高時給で迎え入れられており、それに対抗して「面接したら50ドル（約6,000円）」といったインセンティブを設定した飲食チェーンもあるとのことですが、それが十分な効果を発揮しているか？については疑問符がつきそうです。
③新しい働き方の台頭
加えて、ウーバーなどの「新しい働き方」が広まっていることも見逃せません。
働きたい時に働きたいだけ働く。「会社に就く」のではなく「（事前に決められた）仕事に就く」という働き方が新たな選択肢となり、飲食店に一定時間勤務する優先順位の低下に拍車をかけています
（※日本でもコロナから副業やかけもちでデリバリーに従事し始めた人が増加中です）
さらに日本では「賃上げ」が顕著に話題となっていますので、今後も最低時給の引き上げが続くことは既定路線といっていよいでしょう。
以上の理由から、日本でもこれからら深刻な人不足が待ち受けていることは間違いないといっても過言ではありません。
既存店はもちろん、出店しようにも人が集まらない。
あるいは好待遇の他社へと転職してしまう（同業あるいは異業種）ことも想定の範囲に入れておくべきです。
そんな近い将来の予想図に向け、今のうちから売っておくべきはどのような手なのか？
これについて「労務」「教育」「離職抑止」という観点で、それぞれの専門家が分かりやすく解説した一冊が旭屋出版「近代食堂」の2022年3月号（発売中）です。
かくいう私も「現場教育」について、4ページにわたって、訪れる深刻な人不足への（今からできる）対処法についての解説を述べさせていただいております。
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来るべき深刻な人不足ですが、むしろ人を確保できた企業・店舗が人による新たな価値を提供することができ、無理のない高単価化へと向かうことができることは私が補償いたします。
つきましては「近代食堂」をぜひ手にお取りください。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
汗を流すコンサルタント
白岩 大樹より