「直美」雇われ院長の本音２：ウルフ、アリシア、トイトイトイ…破産が続出する自由診療業界で、潰れないクリニックを選ぶ際の必須チェック項目✅

※2024/11/23：記事の一部を更新しました。

Dr. LION（https://twitter.com/tornadomart49）です。
最近は初期研修後、すぐに美容医療業界に入ることを「直美（ちょくび）」といって揶揄する風潮も出てきました。
私も金銭的な理由から「直美」で自由診療業界で働き始めて４年目になりました。
理想のお相手と結婚し、子どもも生まれて幸せな毎日を過ごしています。
私が現在のような充実した生活を送れているのも、初期研修医時代の過ごし方と、最初のクリニック選びを間違わなかったからです。

最近は、保険診療の病院に勤務している先生から「自由診療のクリニックに転職しようと思うのですが、注意する点はありますか？」など相談を受ける機会が一層多くなりました。
善意の上で成り立っていた保険医療の現場が、「医師の働き方改革」という最後の一押しによって限界を迎えたという事なのでしょう。

需要があるのか半信半疑で執筆した「雇われ院長の本音１」が思いのほか好評で、続編のリクエストも多数いただきましたので、「雇われ院長の本音２」として美容医療業界を含めた自由診療業界で働く上での注意点をまとめました。
「雇われ院長の本音１」を読んでいらっしゃらない方は、まずはそちらからご覧ください。

↑画像をクリックしていただくと
「雇われ院長の本音１」
のnoteが表示されます。

はじめに

私が医師３年目で自由診療業界に飛び込んでから早いもので４年が経過しました。
その間に医療業界も自由診療業気合も美容医療業界も大きな変化がありました。
私も経営母体の副理事長になりましたし、法人経営を初めて2期目に入り徐々に事業規模も拡大しています。
法人経営に関しては下記noteをご参照ください。

↑画像をクリックしていただくと
「決算1期目に100万円以上の節税効果を得たDr. LIONによる、医師のための法人設立のススメ」
のnoteが表示されます。

「私が４年前の自分に対してアドバイスするなら何を伝えるか」を意識して書きましたので、これから自由診療業界に入ることを検討している初期研修医・後期研修医の先生方、転職を考えてらっしゃる先生方にも参考になる内容になっていると自負しております。

医療業界の変化

ここ４年間で保険診療の条件は急激に悪化しました。
「医師の働き方改革」も相まって、「働きやすい病院のポストの奪い合い」が顕著になりましたし、「人員不足の大学病院の医局」が激増しました。
日本の開業医は１万人といわれていますが、「開業すれば患者さんが集まる時代」はとっくに終わり、後継者不足でM＆Aを余儀なくされるクリニックもかなり増えました。
都会では、「とにかく診療患者数を増やし収益性を追求するクリニック」や「診断書発行に特化したクリニック」など医療倫理に反したクリニックも乱立するようになりました。
また、DMMオンラインを筆頭に、Amazonファーマシーなど異業種の大企業の医療業界への参入も目立つようになりました。
まさに「医療戦国時代」に突入したといえるでしょう。
このような荒れた時代だからこそ、10年後、20年後、定年後を見据えた無理の無いキャリアプランの立案が必須となっているのです。

「置かれた場所で咲きなさい」という言葉が一時期流行りましたが、置かれた場所が自分に合っていなければ、違う場所に移動して可憐に咲く方が賢明です。

— Dr. LION｜ｽﾎﾟｯﾄｺﾝｻﾙだけで月数十万円 (@tornadomart49) September 24, 2024

Dr. LIONが肌で感じる現在の医療業界全体の医師の流れ

【保険診療業界】比較的待遇の良いポストの奪い合い
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【自由診療業界】ポストの奪い合いに敗れた医師、疲弊した医師の参入
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【美容外科業界】上記医師と「直美」医師の参入により症例数不足、価格競争激化、美容皮膚科領域の治療の導入
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【美容皮膚科業界】美容外科業界の美容皮膚科業界への参入により価格破壊が波及、従来の治療に加えて新たな治療の導入を余儀なくされている
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【エステ脱毛業界】医療脱毛より

【他業種大手企業の参入】資金力のない小さなクリニックは広告費も確保できず、経営破綻
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【近い将来】クリニックの淘汰が進み、資金力のある大手と属人性の高いクリニックのみ残る

Dr. LION

上記のように、近い将来、美容クリニックも淘汰が進んでいきます。
現在の日本では、クリニックの経営元も医療法人と一般社団法人に分かれますが、最低限医療法人が経営しているクリニックを選ぶようにしましょう。
また、医療法人ですと「事業報告書等」（医療法人が毎会計年度終了後三か月以内に東京都知事に提出する事業報告書、財産目録、貸借対照表、損益計算書、関係事業者との取引状況に関する報告書、監事の監査報告書等）を開示しなくてはいけないので、貸借対照表などが読める方はしっかり読んで財政情報を把握しておきましょう。