032.世界のパラダイムを変えた日本のものづくり力

西欧を目指して追いつけ追い越せで突き進んできた日本は、その猪突猛進の勢いのまま第二次大戦まで突っ走ってしまいました。

軍事力で列強に並んでからの日本の迷走ぶりは、いかんともしがたいところがありますが、目標を決めてゴールを目指す時に発揮する集中力とパワーは、列強に対して日本という国の潜在力を強く意識させることになったと思います。

しかし、世界一の軍艦を建造したといっても、実態は付け焼刃で、インフラの整備や社会的な蓄積は金メッキのような薄っぺらなものでしかありませんでした。キリのような鋭角な切っ先に全リソースを投入して一点突破には成功しても、そうした力や資産を社会全体に配分して、国民の豊かさ、底辺の底上げにつなげるという方向には使われませんでした。自国の利益ばかりを追求し背伸びしすぎた結果です。

国策として力を入れ、獲得してきたその技術力や経済力を、列強に伍して領土拡大に投入するのではなく、国民の福祉と生活の向上に投入し、さらにもう一つ上の全世界を対象にした東洋の思想を包含した独自の世界観を提示できていれば、日本は世界からも理解されて、別の国になれていたかもしれません。

しかしそれはいまだから言えることで、当時はそんな状況ではなかったということでしょう。だからこそ、「右へならえ」ではない、発想の違うリーダーを生む社会環境づくりが必要だろうと思います。

大航海時代以後、世界をリードしてきたのは、欧米の国々でした。欧米の国々は、こぞって植民地支配を広げる一方、国際間の在り方として経験則的な国際秩序の在り方を模索しており、そうした欧米キリスト教国の慣例的なあり方をヘンリー・ホイートンが1836年にまとめたものが『国際法原理』です。

この書が1864年に中国語に翻訳されたものが「万国公法」で、時を置かずに日本にも輸入されて海賊版などが作られ、識者の間で読み継がれました。この中では、国際的な取り決めとして、各国の自営・自治・自主権、法律を制定する権利、国家間の平等などがうたわれていました。

しかし、こうした国際的な法秩序の基本は、西欧「文明国」間だけに平等を限定するという暗黙の了解を基にしたものであり、欧米の「文明国」主導で、アジアの「半文明国」やアフリカなどの「非文明国」に対しては、

・不平等条約などをもって国交・通商を迫り、

・万一それを拒む場合には、武力によって受け入れさせること

などが正当な行為として認められていました。

そのため、彼らは競ってアジア、アフリカ、南米へと進出し、植民地化を進めました。

ペリーが1853年７月に来航し、１年後の回答を約束させながら半年後の1854年１月に再びやってきて、条約の締結を催促した裏には、こうした文明国の半文明国への恫喝があったわけです。植民地化の危機は、日本にも迫っていたのです。

世界史的に見れば、それまで、欧米以外の国が、列強に伍して政治・経済・技術面で台頭してきたことはありませんでした。そんな時代に、半文明国とみなされていたアジアの一小国である日本が、開国以来、急速な発展を遂げて、世界の舞台に飛び出し、自己主張を始めたのです。

彼らにとってみれば、圧倒的な力の差で面倒を見ていたはずの幼な子が、あれよあれよという間に大きくなり、力をつけてやがて背伸びを始め、気が付けば、おれの方が強いぞと分け前を要求するまでになっていたということでしょう。

力をつけてからの国のあり方に議論はあるとしても、経済力・技術力で「半文明国」とさげすまれていたアジアの中から、初めて日本が列強（文明国）の仲間入りをしたという事実は、世界史的にもそれなりの価値と栄誉を持って語られてもいいのではないかと思います。

そのベースとなったのが、私たちの先輩が発揮したものづくりの力だったということができると思います。