主体性を高めることが退職につながる!?主体性がもたらす負の影響とは
こんにちは!シンギュレイトnote編集部です。
「自分なりに考えて、意見を発信し、自ら動くこと」や「責任感をもって能動的に行動する人」このような意味で使われている主体性。
ほとんどの場面でポジティブな意味で使われ、経営者や人事担当者も自社の社員に主体性を身に着けてほしい、と思っていることがほとんどでしょう。
しかし、主体性を高めすぎてしまった結果、企業としては最も避けたいであろう「退職」に至ってしまう場合があるのです。
今回は、こんな主体性がもたらす、企業にとっての負の結果とも言える「退職」に関して代表の鹿内に聞きました。
シンギュレイトには何人かの学生インターンがいます。かなり戦力になってくれているメンバーもいて、シンギュレイトにとって欠かせない存在です。
なぜ戦力になっているのか。その理由は、「主体性が重要」と示しているからです(シンギュレイトが提供する組織診断の『イノベーション・サーベイ』の取得項目にも「主体性」があります)。また、僕自身も主体性を促す問いかけをするので、具体的に業務を進める上でも「自分から提案することが主体性」と気づいてくれます。
はじめは「どうしたらいいですか?」と聞いてきたのが、「選択肢はいくつかあります。自分はこの1番目のやり方が良いと思います!」となってきました。僕自身も「改善案はまず、お客さんに当てて試してみて、ダメだったら次の案をやればいい」というスタンスです。インターン生でも、主体性を高めれば、裁量を渡すことで物事をどんどん次に進めてくれます。
しかし先日、高い主体性を発揮してくれているメンバーから「辞めたいと考えています」という相談をもらいました。
しかも、退職を希望した要因は「主体性」だったのです。高い主体性を発揮できるようになった結果、「自分が何をしたいのか?」を考え、「絵を書くなどクリエイティブなことを学生の内にやりたい」という答えに至ったそうです。
主体性は高められたのですが、そのメンバーが主体性を持って「やりたい!」と考えることと、シンギュレイトでの仕事を結び付けられず、その結果として退職へとつながってしまいました。
仮に主体性を高めても、会社と個人が違う方向を向いていると、主体性の発揮によって退職してしまうことがあります。企業にとって避けたい結果である「退職」を避けるためにどうすればよいのでしょうか。それは、主体性を高めつつ、向いている方向が同じかどうか、ビジョンを共有して確認することです。
会社メンバーの動機づけをしっかりとビジョンに紐づけるためには、「会社としてやって欲しいこと」を熱く語っておくことが重要です。メンバーが「この組織の一員でありたい」と思えるためにも、ビジョンを語ることがリーダーには求められています。
そのため、主体性を高めることと同時に、メンバーの動機づけも行うようにしましょう。
主体性を高めることは組織のパフォーマンスを上げるうえで非常に大切です。しかし、今回紹介したように企業にとっては避けたい結果になる可能性もあります。
もちろん、本人にとって主体性高く動けることを見つけられたのはよいことですし、社会にとってはプラスです。ただし、組織にとっては退職という結果は避けたいでしょう。高い主体性を発揮し、活躍し始めた矢先に「退職」……なんてことを防ぐために、主体性を高めることと同時に、方向性をあわせるビジョンの共有が大切です。
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