株式会社マイナビパートナーズは、2016年にマイナビグループの特例子会社として設立された。マイナビ社から依頼される事務業務の代行を主な事業としているが、単純作業にとどまることなく高度な業務にも挑戦することで、障がい当事者の社員たち（以下メンバー）は新たなステージへと進んでいる。単なる雇用義務を超え、「戦力」として活躍する姿は、企業の未来を切り拓く原動力だ。メンバーの挑戦が、どのような可能性を生むのか。その歩みを追う。 もっとできることがある藤本氏は、株式会社毎日コミュニケー
IT大手のBIPROGY グループの特例子会社として、2.82%という非常に高い障がい者雇用率を達成しているBIPROGY チャレンジド株式会社。橋本社長が取った障がい者従業員のパフォーマンスを最大化するための新たな施策とは。その秘訣に迫る。 新たなリーダーとしてBIPROGYチャレンジド株式会社で代表取締役社長を務める橋本和昭氏は1990年に新卒で日本ユニシス株式会社（現BIPROGY株式会社）に入社し、システムエンジニアとしてキャリアをスタートさせた。以来、橋本氏は新た
日本を代表するタイヤメーカーの特例子会社として、障がい者雇用の促進に奮起するブリヂストンチャレンジド株式会社。その代表取締役社長 中根氏が実現した障がいを持つ社員（以降、チャレンジド社員）への挑戦的な業務。そのチャレンジド社員がなぜ親会社の開発業務に参画できたのか。その事実に迫る。 タイヤ開発者から社会貢献へ中根氏のキャリアは、株式会社ブリヂストンから始まった。タイヤの開発者として、日本国内トップシェアを誇るブリヂストンタイヤの開発や品質向上に尽力した。その後も労働組合での
