IT負債からの脱出：コンサル依存はリスクがますます高く
少し前にDX関連でこちらの書籍をよみ、読書メモをまとめました。
とてもざっくりまとめるとこんな内容でした。（noteAIに3行まとめしてもらいました）
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・日本企業の多くが抱える「IT負債」は、長年使い続けてきたシステムの維持・改修コストが増大し、新しい技術への移行が困難になっている状態を指す。この問題は、企業の成長を阻害する深刻な課題となっている。
・本書「IT負債」は、日本のITシステムが抱える問題点を海外との比較を通して分析し、その解決策を提示している。特に、マイクロサービスアーキテクチャの導入や業務プロセスの抜本的な見直しなど、時代の変化に適応しやすいシステムへの移行が重要であると訴えている。
・しかし、2019年の発刊から5年以上が経過した現在も、日本企業のIT負債は依然として大きな課題として残っている。本書では、経営者のIT理解や人材育成、法制度の柔軟化など、多岐にわたる課題解決に向けた取り組みが必要であると指摘している。
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この内容に関連して、新しいDXの取り組み記事が出ていましたのでご紹介させていただきます。
安川電機では、
2018年からYDX（安川電機版DX）を進めて、現在では海外を含む売上・受注をリアルタイムでみることができるとのこと。
記事内でも取り上げられているが、国内外のグループ企業も含めたコードを全て統一したことが成功の要因のようだ。
そして、最も重要なのが、外部のコンサルタントに丸投げしなかったことではないかと個人的には思う。
こちらの表現が端的に示していると思う。
コンサルやIT（情報技術）ベンダーは成功しなければしないほどもうかるビジネスモデルとも言える。
社内でノウハウを持っていれば、自社の人材で賄うことができるが、社外にノウハウを全て任せていれば取引先の言い値で全て従うしかないのである。
数年に一回しか発生しない業務だからコンサルティング会社に依頼するといった建て付けで依頼するが、結局のところ改修・業務変更などで毎年依頼して固定費化してしまうのが実態ではないかと思う。
どうせ固定費化してしまうなら、社内に全てノウハウを蓄積してしまうというのは、これから大事な経営判断になるのではないだろうか。
コンサルティング会社に限らないが、サービス業の価格は人件費に大きく依存しているので、今後人件費が上がることが見込まれている状況では、他社の言い値となってしまうことは避けた方がよいだろう。
今までは当たり前だったことが、金利・人件費の上昇を踏まえるとどう変わっていくかは、今後気をつけた方が良いことの一つだと考えさせられた記事でした。
昨年12月に複数のDX事例をまとめた書籍が出ていたので合わせてご紹介させていただきます。
製造業DXに欠かせないのは、体系的な知識よりも「現場感」
多種多様な製造業9社のDXの取り組みから模索する自社だけのDX！
旭化成、三菱自動車工業、堀場製作所、IHI、日本ペイントグループ、荏原製作所、トクヤマ、太陽ホールディングス、キッツ
・自社に合うDXの進め方がわからない
少子高齢化、設備の老朽化、人件費の高騰、不安定なサプライチェーンなど、製造業は様々な問題に直面しています。そうした中、DX推進は喫緊の課題ですが、思うように進んでいないのが実情です。
DXに関する本は多数出版されてはいるものの、１つの方法が自社に合うとは限らず、社風や文化、方針の違いもあります。
そこで複数の現場の事例をまとめて紹介するのは意味があると考え、多種多様な製造9社のDX事例を１冊にまとめました。DXを進めるための手順、目的、導入したITなども、各社ごとに異なります。
様々な事例の中から、自社に合うDXのヒントを見つけていただければ幸いです。
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