超能力犯罪への危機管理

・念力一つあれば人間を殺せる
・テレポーテーションで詐欺万引きが容易に可能
・超能力の叡智で地球爆破

随分と滑稽なことしか考えていないように思うかもしれないが、コロナ禍のために『地球滅亡をはるかに下回る天文学的な確率をもってしてもありえないとはいえなくなってきた犯罪』について日々可能性を考えるようになってきた。感染症やワクチンに関して賛否の言動が渦巻く中で、敵対的な見解を持つ人たちに先ほど挙げた３つの可能性で殺されるという犯罪危機について何も考えていないように感じ、この国の危機管理の末路を見たような気がする。

これに関しては、反原発界隈の理屈を借りて考えることにしよう。
電気料金が高騰した折、『原発稼働できなければ電力料金はもう下がらない』という論調が主流を占めたが、その時反原発界隈から何も対抗策が出なかったどころか出されても論破されるオチがあって何も言えなかった印象を受けた。その際に自分たちの主張を通したいのにこんな理屈があったのではと思っている。
『１億分の１、１兆分の１、１京分の１…いやそれ以下確率の地球規模の災害が起きても耐えうるようにしなければならないのが原子力政策というものだ！そのような極論的な確率で事故が起きるなら原発はいらない！』
というもの。

私は、超能力による犯罪が起きる可能性について、反原発界隈が抱えるであろう確率のような可能性も否定はできないと思っている。考えようだが、反ワクチン界隈によってSNSにコンピューターウイルスが仕込まれ『ITテロ』のような状態に陥るとか、逆になるが言論統制ゆえに政府当局が結果の結果陰謀論者に対してネット回線そのものの差押えに踏み切り大量の逮捕者を生んで軽度の犯罪で収監されていた人たちに大量の恩赦を執行して釈放するようなことにでもなりかねない。

話は変わるが、昨今の政治家の裏金疑惑をめぐって政治家が超能力で殺害されたとしよう。
この場合は疑惑を追及したの野党議員が殺害されるようなら与党も刑法の曲解で犯人を裁くだけで済みそうだが、疑惑の渦中の与党議員が殺害されるようなら完全に人道犯罪とか政党に関するテロ犯罪とみなして『超能力犯罪処罰法』をいそいで成立させ犯人の検挙に全力を挙げそうである。

でも、犯人検挙までに２～３世紀以上でもかかるならどうするつもりか？
これこそ、とある海外ドラマでいう『迷宮事件』の世界であり、どこかの時点で『時効成立』の政治決断を下すことになるため、歴史教科書より奇なりの事態も考えられる。

私は、一度超能力犯罪が起こってしまったら政策的に後戻りは不可能ではないかと思っている。そのためであれば、コロナ禍の時点で『超能力犯罪に対する危機管理の方策』が確立されるべきではなかったかと思う。

『気がついたら、時計の針は戻せなかった』では済まされないのだ。