Solidarity Contribution（連帯貢献金）とは？
Solidarity Contribution（Solidarity）は、TCと同様にFIFAが定める万国共通の制度であり、日本では「ソリダリティ」や「連帯貢献金」と呼ばれる育成金の一種です。具体的には、年齢を問わず選手が移籍補償金の発生する国際移籍をした場合、選手の誕生歴年換算で12歳～23歳まで所属したクラブに対して、移籍補償金のうち全体で5%を原資に各育成クラブに分配されます。そのうち、分配金額の傾斜は、12歳～15歳の所属クラブがそれぞれ年間0.25%、16歳～23歳の所属クラブがそれぞれ年間0.50%となります。
なお、移籍補償金の一部を還元する仕組みであるため、移籍補償金が発生しないフリー移籍の場合は、Solidarityも発生しません。また、国際移籍の度に発生する分配ですが、例えばスペイン2部⇒スペイン1部のような国内移籍の場合は、当該国以外のクラブに12歳～23歳の期間在籍していた場合、その育成クラブにのみ対象期間分のSolidarityが分配されます。
例えば、東京ヴェルディが13歳～21歳まで（ジュニアユースからプロ3年目まで）自クラブで育てた選手が、下記の通り国際移籍を繰り返した場合、獲得できるSolidarityはそれぞれ下記の通りです。（下記例題における配分額は、12歳の0.25%、22歳の0.5%、23歳の0.5%を除き、移籍補償金の3.75%）
東京ヴェルディ
↓ 移籍補償金：1億円 ⇒ 多くの場合、Solidarityは移籍金に含まれる
ポルトガル1部
↓ 移籍補償金：5億円 ⇒ Solidarity：1,875万円
スペイン1部
↓ 移籍補償金：30億円 ⇒ Solidarity：1億1,250万円
イングランド1部
東京ヴェルディが獲得する収入の合計：2億3,125万円
（移籍補償金：1億円、Solidarity：1億3,125万円）
※上記に加えて、選手との個別契約において、TCを移籍補償金に含める契約を選手または移籍先クラブとしていなければ、TCも加算される。
※なお、実際の支払いは、基準額に所属期間の日数を乗することで金額を算出するものですが、本記事上では便宜上、日割り計算を省略し概算としています。