日本のオンラインサロンはオワコン⁈

私は在日韓国人であることを公言しています。
2016年2月〜2020年2月までA塾、2022年10月にB塾のオンラインサロンに在籍していました。

こういった有名人のオンラインサロンについて言えることは、インフルエンサーの方が非常に優秀で魅力的な方であっても、そこに所属する会員は在日韓国人に差別・嫌がらせして人権侵害するレベルの低い、人間性に問題のある方が一定数在籍しているということです。日本人の文化として、自分より優秀な人間に対して、妬み・やっかみが
強く、叩いて引きずり下ろす国民性があります。
これは日本の文化なので、ずっと変わらないでしょう。

さて、話を進めますが、私は2017年12月〜2019年4月まで民間エンジョイ系フットサル大会の事業を東京とソウルで起業しました。また、現在、uber eats, woltデリバリーとサッカー・フットサルの審判員の仕事をしています。

起業した日々の奮闘の出来事をA塾のオンラインサロンの掲示板に書いていたら、それを見た方が私を相対的に誹謗中傷したり、マウンティングする投稿を1年以上してきました。
それを注意したら、掲示板を荒らすなと私が悪者扱いされ、強制退会処分になりました。
所謂トーンポリシングです。
普通なら管理者が先に誹謗中傷の投稿をした者を注意すべきではないでしょうか？

また、B塾では別のオンラインサロンで入会したてで、組織内の仕組みが良く分からないので、分科会の説明会に参加しようと案内のURLをクリックしたら、エラーになってしまったことがありました。
相談窓口に相談したら、他の方は案内のURLにアクセスできて問題無いそうです。
私はITの技術的なことにそこまで詳しくありませんが、誰かが意図的に悪意を持って、仕組んだことは明らかです。
その前にオンラインサロンの方からFB友達申請があり、私が承認してしまったので、その人が仕組んだのでしょう。

その一連のことをオンラインサロンのFBにクレームの投稿をしたら、トーンポリシングで私がまた強制退会処分になりました。

上記2つの例から分かることは在日韓国人が起業にチャレンジして向上して、世間に貢献したいのにチャンスすら与えられない、人権が無いということです。
日本で外国人は一時的滞在の労働者とみなされイノベーター、発明家、経営者として社会に貢献する権利も与えられないということです。

在日韓国人が日本で起業してビジネスをするなら、帰化することを強制しているようにも考えられます。

これは立派な人権侵害ではないでしょうか。

それとも在日韓国人が起業して、成功して、日本を支配するようなことを恐れているのでしょうか？日本の歴史と伝統をぶち壊すとでも考えているのでしょうか？
そんなことあるはずないじゃないですか。(怒)

そして、自分の価値を向上させようと自己研鑽に励んだり、仲間を作る場の筈のオンラインサロンが、一部のレベルの低い人間のくだらないストレスの吐け口になることで、オンラインサロン自体の存在意義が問われることになります。
彼らは一体何をしにオンラインサロンに入ったのでしょうか？
自己向上したり、同じ目的意識を持つ仲間を作るためにオンラインサロンで活動しているのではないのですか？
マイノリティを差別・嫌がらせすることはそれと何の関係がありますか？
生産性が全く無いことに気付かないほどバカならオンラインサロンに入会して活動する意味など全く無いでしょう。

私はA塾であったことが納得行ってなく、損害賠償を求めて法テラスに相談しました。
しかし、2020年3月はコロナの為と言って対処してくれなく、2023年2月に再度相談しても誠実に対応いただけなく、法テラスへの不信感が増しただけでした。
対応した弁護士は挨拶も無く、名刺も出さず、のらりくらりと言葉遊びをして、私が訴えたいことに何も対応しませんでした。
これは推測ですが、A塾のインフルエンサーが国交省の委員で国の事業に関わっているので、傷を付けまいと忖度が働いた可能性があります。
あまりにも酷い対応だったので、後で霞ヶ関の弁護士会に電話して、法テラスの弁護士相談費用5,500円を返金してもらいました。
日本の法は在日韓国人差別・嫌がらせなどの人権侵害に真摯に対応しないことが分かりました。
日本は民主主義の法治国家ではないのですか？
本当に酷い国ですね。

また、A塾の管理者は月途中で私を強制退会処分にしながら月の残り会費を日割りにせずに一月分の会費を徴取しました。
普通なら日割りで返金すべきではないでしょうか？対応が酷いと言わざるを得ません。

それに対してB塾は強制退会とした月の会費を全額返金してくれ、さらに新しいオンラインサロンも作られました。
この点、B塾はまだ良心的と言えます。

いずれにしても、在日韓国人が自己研鑽を図って自分のビジネスを大きくしようとオンラインサロンに入会したとしても、一部会員から差別・嫌がらせされ、それにクレームを言ったら、トーンポリシングで強制退会処分になるというリスクは常に付き纏います。

この法テラスの対応に納得が行かなく、2023年3月下旬にかいけつサポートという法的な民間紛争解決サービスがあることを区役所で知り、利用してみました。
結論から言うと、使えないサービスでした。
メールで問い合わせたら、電話があり、申し込み書類が送られて来て、返送して、手数料11,000円を払うまでは順調でした。
そして、いざ調停！となった時になぜか担当者がトーンダウンし、オンラインサロンの会員に調停を申し込む場合、会員の個人情報をオンラインサロン運営側に個人情報を請求する権利が東京司法書士会には無いと言われ、裁判所や警察のような請求力は無いと言われ、オンラインサロン運営会社に訴訟を起こすしかないとのこと。
そして、かいけつサポートでは実際の訴訟は取り扱わないとのことでした。

あくまでお互いが話し合って解決を図るとのことで、話し合いの開始にもお互いの同意が必要とのことでした。
かいけつサポートは職場のパワハラ問題なども扱っているようですが、離婚慰謝料や相続問題をメインターゲットにしているように感じました。

私に知り合いの弁護士がいる訳でもなく、時効問題もあり、訴訟を提起することは諦めざるを得ません。

以上、外国人差別・嫌がらせ問題にのらりくらりとかわして、言葉遊びのゲームをし、真摯・誠実に対応しようとしない日本の法的な姿勢は分かりました。
差別・嫌がらせしたオンラインサロン会員のやり逃げでこちらは手間ばかり掛かり、不満が募るばかりです。
対応が不十分であった東京司法書士会、東京司法書士会に支払った11,000円は返金していただきました。
しかし、日本の法的対応は、不十分と言わざるを得ません。