ビジネス英語、米国企業での経験！

ビジネス英語と一口でいっても、ビジネス分野によって随分話が違って来ます。法律や契約関係の英語は、日本語以上に相当難しいものでしょう。

専門である科学技術分野ですが、様々な技術分野があります。日本技術士会では、機械、船舶・海洋、航空・宇宙、電気電子、化学、繊維、金属、資源工学、建設、上下水道、衛生工学、農業、森林、水産、経営工学、情報工学、応用理学、生物工学、環境、原子力・放射線、総合技術監理という分け方をしています。

それぞれの技術分野にも特有の言い回しがありますが、日常業務の中で、気を付けながら仕事をしていけば自然と身につくものだと思います。また、仕事の中身が、研究開発、設計、製造なのか、あるいはEPC（Engineering, Procurement, Construction）を担当しているのかでも、英語との付き合い方はかなり違ってきます。

取説やマニュアルなどは、ある程度決まった形式があるので、それに習熟することが求められます。科学技術というと知財、特許があります。国際特許の出願に際しては自分で特許明細書などを英文で書くというより、弁理士事務所にお願いするケースが多いので、企業内で総合的に動いている場合は、本格的に勉強する必要はありませんでした。

最初の転職先は米国の半導体製造装置メーカーでした。1997年にはCOP3が京都で開催され、京都議定書なるものが決まりました。日本に削減目標の引き上げを迫った米国でしたが、クリントン政権は京都議定書の批准を上院に諮ることはなく、ブッシュ政権が誕生するとさっさと京都議定書から離脱してしまいました。

ただ、企業としては、省エネやCVD工程などで使用するクリーニング・ガス、NF3やC2F6などの排出削減などを検討し始めました。因みに、こうしたフロン系のガスの温暖化係数は、CO2の数千倍から１～２万倍です。

その当時から、欧米の企業は、IR、即ち投資家対応に相当注意を向けていました。その関係で、ESH（Environment, Safety & Health）には重点を置いていました。2年に１度、米国本社からCorporate EHS部門が監査にやって来ました。米国の半導体業界では土壌汚染などの問題を起こしていたため、日本の子会社に対しても厳しい目で監査を行いました。

2001年9月11日の同時テロ後は、単なるESHから、テロ行為をも含めたRisk Managementに重点が置かれるようになりました。仮想のテロ行為を想定した演習まで行いました。日本には、そういう訓練の経験がなかったため、わざわざ米国から専門家がやって来て訓練を行いました。非常に良い経験をしました。

現在日本では、SDGsの関係で、ESG投資などが話題となっていますが、米国ではずっと前からIRの関係で、厳しい目が社内的にも向けられていました。

米国とのコミュニケーションは、基本はe-mail、毎月１回のConference Call、Reporting、出張で行き来するときには、顔を突き合わせながら議論をするという形でした。むかし、「英語の勉強で読み・書き・話す・聞くのどれが重要か？」という議論があったと記憶しています。どれも重要には違いはないのですが、日常的な作業を考えると、英文を書く事かなと思ったりもします。

書くといっても、こちらの意見を通す、相手に納得して貰うという目的があるため、やはり、起承転結を考えつつ、結論を最初に、ロジックを通して、箇条書きを活用などのTIPSはあるのだと思います。最初は不慣れなため、もどかしさを感じるかもしれませんが、場数を踏んでいけば、徐々に自分の思い通りに話が進むようになります。（続く）