退職相談への対応

飲食店を経営していると退職に関する相談を受けることが多々あります。

「すみません、ちょっと相談がありましてお時間いただけますか？」といった丁寧なものから、最近ではラインでいきなりということもあります。

ここ数年はお店に出ていないことが多いので、採用・教育担当のスタッフより報告・相談という形が多いですが、基本的には無理に引き止めない方針で対応しています。

これまで過去に無理に引き留めたケースもありましたが、結局それが良い結果にならなかったという反省点もあり、そのようにしています。

退職打診については、条件が改善されれば、実際にはまだ続けたいと思っている人も少なからずいます。

特に責任感の強い子はあまりシフトに入れなくなることで、お店に迷惑をかけてしまうのではと考えがちです。

そのような場合は勤務数の見直しをして続けてもらうようにしています。

そういったこともある為、退職相談を受けた時はまずその理由を確認するようにしています。

勤務数の見直しで継続になるケースが多いのですが、家庭（お子様等）の事情などで店舗での勤務が厳しくなって在宅勤務に切り替えて継続してもらっている人もいます。

退職打診を受けた時に退職ありきで話をするよりもまずは打診してきたスタッフの「話を聞く」というスタンスが大切です。

そして「そもそも条件を変えることで継続勤務は可能なのかどうか」ということを確認することも大事だと思っています。

更にはこれまでの貢献をきちんと評価して伝えてあげることも大切です。

退職打診はある意味きちんと話をするチャンスでもあります。

お店への不満や悩み等も聞けるチャンスです。

通常では言いにくいことでも、退職だから思い切って言おうという人もいます。

飲食店は常に退職問題で悩まされやすい業種ですが、むしろチャンスと捉えて対応しましょう。

退職した後もお店のファンとして関係が続いていく場合もあります。

全ての退職者とそのような関係になれれば理想ですが、実際はそんな甘いものではありません。

先月にも貸与していた自転車が未返却のまま退職して連絡が取れなくなってしまったという問題も発生しました。

お恥ずかしながら１０年以上経営を続けていてもそんなことが未だに発生してしまいます。

しかしこれも経験値として次に繋げることもできます。

少し話がそれてしまいましたが、飲食店には退職問題が常に降りかかってきます。

それに対して過去にどんな経験を重ねていたとしても、一人一人に対して常に誠実に対応していくことが重要です。

退職対応も大切で根気のいる仕事です。