「アート✖️地方創生＝イノベーション」の可能性

11月11日付日経記事データで読む地域再生に興味深い記事がありました。

温泉街にアート、大分沸く - 日本経済新聞

地域経済面にも関連記事が展開されて各エリアごとの関連記事が掲載されています。

首都圏記事はこちらです。

デジタル作品に制作費　都、芸術・文化活力に - 日本経済新聞

文化や芸術をイベントなどのソフト面から根付かせて地域の魅力を引き上げて、多様な人々を呼び込もうという取り組みを行なっている自治体が増えているようです。

大分県の別府温泉は温泉街としての魅力にアートを掛け合わせようとしています。住宅支援などを行なって芸術家たちの移住支援も行なっています。

京都市は「アート×ビジネス」をテーマにして企業と芸術家つなぐ取り組みに力を入れているそうです。

アートといえばベネッセアートサイト直島を思い浮かべます。ベネッセ（当時、福武書店）と直島町長が教育・文化エリアとして協力して開発を進めた施設ですが、現在は外国人を含む多くの観光客がおとづれる場所になっています。

「ワーケーション」という言葉もいろんな場面で聞くようになりました。今後さらに都会に住むことが一択の時代ではなくなってくると思います。

地方の身近な場所に文化やアートがあると、単なる観光地としての意味合い以上にビジネスのインスピレーションを与えてくれる場所として人を惹きつけることが期待できると思います。

パソナが淡路島に移転するなど、地方へ本社を移転する動きも出てはきていますが、従業員の住環境を変える、子供の教育環境など多くのハードルもあると思います。でも、明らかに言えるのはもはや満員電車に揺られて都心の会社に通勤する時代ではなくなったというとです。

まずは、リモートワークでその場所で仕事をできる環境を備えて、仕事をしている人がアートに触れることでクリエイティブな発想を得ることができたりすると働く場所としての地域の魅力も増すと思います。

「日本企業に求められているものはイノベーション」というのは耳にタコができるほど聞きます。従業員がクリエイティブになれるための環境づくりとして地方でのアート支援に協力するのは意味があるのではないだろうかと日経の記事を読みながら考えてみました。

最後までお読みいただきありがとうございました。