金融講座ⅴ7「株で儲ける『マネーゲーム』の勝利者は誰か？」
山のあなたの空遠く
「幸」住むと人のいふ。
噫、われひとゝ尋ゆきて、
涙さしぐみ、かへりきぬ。
山のあなたになほ遠く
「幸」住むと人のいふ。
作者：カール・ブッセ 訳者 上田敏
現代の金融を風刺して作り変えた。
某幻の儲かる銘柄を求めて、「某銘柄が儲かる」と噂を聞きつけて其の銘柄を買えど暴落して涙ぐむ。いやいやもっと儲かる銘柄があると噂では囁かれている。
今回は有名『山のあなた』（作者：カール・ブッセ 訳者 上田敏）を現代の金融を風刺して作り変えてお送りする。
追伸、表紙のイラストは「メイプル楓」さんの作品である。
皇紀2681年2月5日
さいたま市桜区
金融・相続コンサルタント 田村 司
はじめに
2022.2.4 現在の日経平均株価最終値27,439円であり寅年の株価は34,000円台になると言われている。世界情勢を俯瞰したときに、暴落リスクは至る所に散在する。中国の2022年冬季オリンピック終了後の経済不況が懸念されている。中国は不動産バブルで恒大不動産のデフォルトなどで大手不動産業者の倒産が囁かれている。並行して中国金融業のデフォルトも時間の問題と囁かれている。
過去の日本の1964年（昭和39年）の東京オリンピック後の証券不況と同じ道を歩む。2021年の2度目のオリンピック後不景気の到来の懸念もある。
この様な経験則に照らすと、好景気到来とは喜べないのである。
1989年12月29日に日経平均 38,957円が、 2008年（平成20年）10月28日にはバブル崩壊後最安値（6994円）平均終値（7621円）で、最高値より32,000の下落である。
バブル経済からの教訓
そして中国の不動産バブル崩壊の破壊力
バブル経済時代に土地を担保に行われた融資は、地価の下落により、担保価値が融資額を下回る担保割れの状態に陥った。また各事業会社の収益は、未曾有の不景気で大きく低下した。こうして、銀行が大量に抱え込むことになった不良債権は銀行経営を悪化させ、大きなツケとして1990年代に残された。バブル崩壊期間（第1次平成不況や複合不況とも呼ばれる）は、1991年（平成3年）3月から1993年（平成5年）10月までの景気後退期を指す。バブル崩壊という現象は、単に景気循環における景気後退という面だけでなく、急激な信用収縮、土地や株の高値を維持してきた投機意欲の急激な減退、そして政策の錯誤が絡んでいる。バブル経済を抑制する目的で実施した日本国政府や日本銀行による金融引き締め策が、結果的に失敗に終わったことで、逆に景気に悪影響を及ぼした遠因となった。
日本ではイギリスの金融ビックバンの成功例にこの事例をお手本に、1996年から2001年位かけて、「Free（市場原理が機能する自由な市場に）」「Fair（透明で信頼できる市場に）」「Global （国際的で時代を先取りする市場に）」をスローガンに、金融改革を実施。これを、日本版金融ビックバンという。しかしである、これが、日本のバブル崩壊を伴う金融経済破綻となるのである。
その金融ビックバンをきっかけに、外資企業の参入や銀行や企業がそれぞれの利益を優先することになり、護送船団方式が崩壊。
それから、1997年のアジア通貨危機、1997年に北海道拓殖銀行の経営破たんに始まり、1998年には日本長期信用銀行（現新生銀行）、日本債券信用銀行（現あおぞら銀行）が経営に行き詰まるなどの問題も発生したのである。
1989年12月29日に日経平均 38,957円が 2008年（平成20年）10月28日には、バブル崩壊後最安値（6994円）平均終値（7621円）で、最高値より32,000円の下落である。
大半は「浮利を追わず」財テク禁止 手を出しても「大儲け」4％のみ
2016年08月16日11時50分
成功長寿企業に、もっているお金の運用について聞いたところ、「していない」が3分の2を超えました。
第1位 していない（67％）
第2位 株式投資
第3位 不動産投資
これは長寿企業の真骨頂ではないでしょうか。あくまでも本業で稼ぐ姿勢を貫いています。
それは、バブル崩壊などの、周りの悲劇を見てきた故である。
長寿企業は、その長い経営の過程で、多くの経営者仲間や取引先を失ってきたに違いありません。一代で築いた財産を一夜にして紙くずにした例も、少なからず見てきたことでしょう。
「していない」と答えた企業は、原則として、元本保証の資産運用しかしていません。国債や社債などですが、いまは金利がほとんど見込めない時代なので、日本国内においては、リスクを取らないなら資産が新たなお金を生むことはありません。長寿企業は、資産運用については非常に保守的ですから、手を出さない企業が大半を占めているのでしょう。
長寿企業には、長い経営の年月のうちに貯えてきた資産が相当あります。現金も、証券も、不動産もあります。それでもやらないのは、代々の経営者が後継者に財テク禁止を伝えてきたからです。だからこそ、いま3分の2の経営者が「していない」と答えるのです。「浮利を追わず」とは、有名な住友家の家訓の一節です。
投資は徒労と知る
投資をしていると答えた企業では、対象は株式と不動産でした。株式は、取引先から保有を依頼されると断りにくい面もあり、純粋な資産運用にはなっていないケースもあるでしょう。また、不動産は、自社の敷地用に購入した物件は資産運用に含まれません。投資はあくまでも転売用として買った土地、建物のことです。続いて、資産運用をしていると答えた経営者に、その成果を聞いてみました。
大幅な利益を出せた企業はわずか4％。
利益が確保できたのは21％でした。
どちらでもない、損も儲けもなかったというのが50％を占めています。
大幅な損失は3％、小幅な損失は20％ですから、全体の23％は損を出し、損得なしの50％と足すと73％はやらないほうがよかった、という調査結果になっています。なんと割に合わないものでしょうか。
多くの長寿企業は、会社も、個人も、長い歴史の中でしっかりと富を蓄積してきており、資金的にも、時間的にも余裕があります。したがって、焦って儲けようともせず、余裕資金で事業を行っているので、いまなお経営が継続しているのです。つまり、そういう余裕の資金であっても投資となると儲けられない。ましてや焦って行った投資では儲かるはずがない、と言えます。資産運用をしない経営者は、「どうせくたびれ儲けに終わる」ことを感覚的に知っているのでしょう。
大王製紙の井川意高前会長は、初めて行ったカジノで儲かって、それからのめり込んだそうです。まさに「触らぬ神に祟り無し」。大王製紙は1943年の設立ですから、今年で73年。どうしてこんなことになったのでしょうか。
長寿企業に限らず、堅実な経営をしている会社は財テクには不熱心です。あなたが勤めている会社がもしそうだとしたら、あなたもせいぜいNISAぐらいにしておいたほうが、社内で悪評が立つこともないのではないでしょうか。（浅田厚志）
著者 浅田厚志（あさだ・あつし）
青山学院大学総合研究所・客員研究員で、長寿企業の経営哲学などを研究中。「出版文化社」代表取締役社長でもあり、創業以来、多くの社史・記念誌の企画制作や、出版企画プロデュースなどを手がけている。著書に『成功長寿起業への道』など。
My Opinion.
バブル崩壊期間（第1次平成不況や複合不況とも呼ばれる）は、1991年（平成3年）3月から1993年（平成5年）10月までの景気後退期を指す。バブル崩壊という現象は、単に景気循環における景気後退という面だけでなく、急激な信用収縮、土地や株の高値を維持してきた投機意欲の急激な減退、そして政策の錯誤が絡んでいる。
吾輩はこれで自社株の損失〇千万円の含み損失が発生した。それ以外にも投資不動産（賃貸用）で〇千万円損の減額で売却した。
株式で言うと難平買いや配当所得と譲渡損の損益通算により含み損の減額が進みつつあるところに、次の米国のサブプライム問題が発生するのである。
2007年9月から顕在化したサブプライム住宅ローン危機を発端としたリーマン・ショックと、それに連鎖した一連の国際的な金融危機である。
株の世界は泥沼みたいなものである。一度引き込まれたら抜け出せないのである。さきほどの難平買いが傷口を広げたのである。さらに、泥沼が深くなってきたのである。経済動向、経営動向、チャート動向・分析しても難しい。必勝法がないことが最近分かった。そろそろ泥沼から足を向かなければならないと考えている。
何故なら、また大暴落の懸念があるからである。中国とズブズブの経済・貿易関係であるから、中国の不動産バブルのによる経済の低迷は考えただけでも空恐ろしいのである。
吾輩は、今月中には利益の出ている株式は売却予定である。
過去に、売却後に予想に反して値上がりした株が多々あったので、判断は自己責任でご検討ください。判断は難しいが、頭と尻尾はくれてやる積りが良い。
吾輩のこの恥ずかしい失敗だらけの経験が、皆様のお役に立てるのであれば、嬉しい限りである。
参考文献・参考資料
大半は「浮利を追わず」財テク禁止 手を出しても「大儲け」4％のみ: J-CAST 会社ウォッチ【全文表示】
日経平均一時7,000円割れ、バブル後最安値【2008（平成20）年10月28日】 | トウシル 楽天証券の投資情報メディア (rakuten-sec.net)
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