最近よく聞くDOEって知ってる？🗣️
東証が『PBR1倍割れ改善』の大号令を掲げてからしばらく経ち、該当企業は増配や自社株買いなど株主へ還元を行うことで何とかPBRを改善しようと頑張っています。
PBRを改善するには『株価を上げる』必要があるのですが、企業が取り組める手段として株主への還元を増やして株価を上げるやり方があります。
そんな中、決算説明会資料や中期経営計画での株主還元の指針として、
『DOE』というワードをちょくちょく見るようになりました。
配当性向や自社株買いはよく聞くのですが、DOEについて皆さんはどれくらい知っていますか？
今回はDOEについてのぞいてみましょう👀
定義
DOE（Divided On Equity ratio）は企業の配当政策を評価するための指標の一つで、「株主資本配当率」とも呼ばれます。
企業が株主に対して配当を支払う際に、配当額が企業の株主資本（equity）に対してどれだけの割合を占めるかを示します。
計算方法と数値が表すこと
定義にもあるように、DOEは配当支払額と株主資本を用いて以下の式で計算されます。
一般的にDOEが高いほど、企業は株主に対して多くの利益を分配していることになります。逆に、DOEが低い場合、企業は利益の一部を配当として支払うよりも、再投資や負債の返済など他の用途に回している可能性があります🤔
DOEを高めるためには、
・分子である配当支払額を増やす ⇒ 増配
・分母である株主資本を減らす ⇒ 自社株買い
といった戦略が取れます📊
このDOEに目標値を設定するということは、
🗣️増配するぞー！
🗣️自社株買いするぞー！
と言ってるようなのなので、株主還元への姿勢が伺えます。
ちなみに、全業種の中央値は2%です。
この値をベースに配当に力を入れている企業なのかどうかを見てみるのもアリだと思います👍
配当性向との使い分け
ここまでの話を聞くと、「ん？どれだけ配当を出すかだから、配当性向と何か違うの？🤔」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
確かに、各種資料で良く見聞きするのは配当性向ですよね。
では、DOEと配当性向はどう違うのでしょうか？
まずは計算方法を確認してみましょう🙌
配当性向については、別記事で解説もしているので
良かったら見ていってください😊
DOEが株主資本を分母にとるのに対し、
配当性向は当期純利益が分母にきます。
当期純利益は企業業績によって上下にブレやすいのに対し、
株主資本は株主から集めたお金+利益剰余金で計算されるので、当期純利益よりブレづらいです。
その結果、DOEベースでの配当は、配当性向ベースでの配当より安定した配当が期待できます💰
また、好業績により利益(利益剰余金)が上がると、分母である株主資本が大きくなり、その結果DOEが下がってしまいます。
そうなると、目標のDOEまで上げるために増配or自社株買いを行う。といった形で株主への還元が行われます🙌
DOEを配当方針に掲げることで、
・業績低迷により利益が減ってもある程度の配当は出すよ
・業績がいいときはそれに合わせて増配or自社株買いを行うよ
というわけです。
もちろん、利益が伸びていく場合には配当性向ベースの方針の方が有効になる事が多いので、DOEと配当性向のどちらが良いかは一長一短だといえそうです🤔
中には、「配当性向○％と、DOE△%の内、いずれか大きい金額を配当とする。」といった良いとこどりをしている企業もあります😳
DOEと配当性向を両方採用することで
・業績が良く、利益が多い → 配当性向基準により配当増
・業績が悪く、利益が少ない → ＤＯＥ基準により配当決定(安定的)
となり、業績が良ければ配当を多く、業績が悪くても最低限は配当を出す。
といったように安定して配当を出す方針であり安心できます。
例：2497 ユナイテッド
(参照：https://united.jp/ir/uploads/20240208_united_fr.pdf)
少し見づらいですが、左下に新配当方針として以下のように書いてありますね。
今期より配当方針を「配当性向20％」から「DOE4%または配当性向50%のうちいずれか大きい金額」へ変更」
株式投資への活かし方
それでは、このDOEを使って投資対象を見るにはどうしたらよいのでしょう？今流行りのChatGPT くんに聞いてみました😁
DOEは投資家が企業の配当政策を評価する際に重要な情報源となります。特に配当を重視する投資家にとっては、企業が安定的かつ持続可能な配当を支払っているかどうかを判断する上で重要な指標です。しかし、単独で見るよりも、他の財務指標や企業の業績などと併せて考慮することが望ましいです。
また、DOEは業界や企業の特性によって異なるため、他の企業や業界と比較する際には注意が必要です。例えば、成長産業や新興企業では、利益の一部を再投資して成長に注力するため、DOEが低い場合もあります。一方、成熟した産業や安定した業績を持つ企業では、安定的な配当を重視する傾向が強いため、比較的高いDOEが期待されることがあります。
投資家が企業の配当政策を評価する際には、DOEを含めて慎重に分析し、株式投資の意思決定に役立てることが重要です。
おっしゃる通り、
単独で見るより、他の財務指標や企業の業績などを多角的に見るのが大事ですね。
とはいえ、配当政策を評価する場合にはDOEは使えそうです👍
終わりに
今日はDOEについてお勉強してみました。
企業の株主還元が盛んに言われるようになったことから、
DOEを採用して株主還元を行う企業が増えてきたように感じます。
企業分析をする際に、新方針としてDOEを採用している企業を見かけたら、還元の意志があると思ってもいいかもしれませんね😄
実は今回の記事は、運営している投資コミュニティ内でのアンケート結果から執筆しようと思ったものです🤭
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