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自社登壇だけじゃない!イベント登壇者を選定する5つの方法

イベントの集客力を上げるためには、「何」を伝えるかはもちろん重要ですが、「誰」に話してもらうのかも、非常に重要な要素です。登壇者が特定の業界におけるインフルエンサーである場合、登壇者の「今度このイベントに登壇します!」という1回の投稿だけで、十分に集客できる可能性が高いです。また、登壇者の専門性や権威性が高い場合、より多くの人の興味を惹くことができます。
ここでは、イベントの登壇者を選定する際に考えられるパターンを5つご紹介します。それぞれのパターンに特徴があるため、自社の状況に合わせて最適なものを選びましょう。

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①自社の社員

自社の社員が登壇する場合の主なメリットは、登壇謝礼などの費用面でのコストがかからない点です。また、コミュニケーションコストについても社内で調整が完結できるため、比較的スムーズに進めることができます。
また、登壇することで参加者に顔を知ってもらうことができます。製品やサービスの説明を顧客視点でするという点から、日ごろから顧客に最も近い営業担当者に登壇してもらうと良いでしょう。

②共催先企業の社員

他社と共催でイベントを実施する形です。 一般的には同じ、または似たような業界の企業で、競合にはあたらない企業と共催するケースが多いです。
共催なので、登壇者は両方の企業から1名ずつ、もしくはそれ以上選出します。
登壇謝礼はかかりません。その代わり、申込者リストを両社でシェアする「リードシェアリング」を行います。そのため、コストを抑えて集客することができます。
よくある課題としては、ハウスリストの量の差が大きく、一方のみがリード獲得の恩恵を受けてしまうことです。後から揉めないためにも、ある程度お互いのハウスリスト数を把握し、リード数の差が大きい場合は、少ない方が積極的に広告を打つ、最低集客数をそれぞれ決めるなど、対策を決めておくことが重要です。
最近面白いなと思った共催方式が、「集客できた人数分だけ開催後にリードをもらえる」という取り組みです。たしかにそうすれば、不公平感はなくなりますし、各社真剣に集客に励みます。
他にも、ウェビナーの計画、準備、および実施に関連するリソースや負担を分担でき、イベントの運営が効率化されるメリットもあります。

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③外部の方

共催ではない形で外部の方に登壇してもらう方法です。例えば、SNSで仲良くなった方や過去に仕事を依頼した専門家などに登壇してもらう、などが外部登壇に該当します。業界での知名度の高い方に登壇してもらえれば、集客コストを格段に下げることが可能です。
一般的には、何かしら自社との接点がある方に登壇を依頼しますが、全く接点がない場合は、イベントの企画書を作り、コンタクト先が分かれば相手に直接送り、わからなければ企業の問合せフォームなどに送ると良いでしょう。
企画書を作る際は、セミナー実施の目的や参加者像、依頼の背景、話してほしいテーマを明確に整理することがポイントです。謝礼についてはケースバイケースなので、相手に失礼にならない価格を提示し、確認しましょう。
謝礼相場は相手の知名度や役職、関係性によって大きく異なりますが、よほど大企業の役職が高い方でない限り一般企業の場合は5万円~程度が一般的です。(オフラインイベントで交通費が発生したり拘束時間が長い場合はまた別)企業によっては「広報活動の一環であるため」と、謝礼受け取りを辞退されるケースもあります。

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外部の方に登壇を依頼する際の企画書テンプレートを作成しました。個人情報入力なしにすぐに活用いただけます。ファイルをコピーしてお使いください。

④自社のお客様

自社のお客様に登壇してもらうメリットは、参加者に近い視点で自社サービス導入による成功体験を語ってもらえる点です。自社社員が登壇するとどうしても営業色が強くなってしまいがちです。一方、自社顧客にサービス導入前に抱えていた課題や、導入後にそれがどのように解決したかなどを語ってもらうことで、参加者に寄り添った説得力のあるストーリーを伝えることができます。
謝礼はほとんどのケースで発生しないでしょう。お声がけの際は、マーケティングチームだとコネクションがなく、依頼するツテがない可能性が高いので営業チームとうまく連携することをおすすめします。

⑤代理店に依頼する

イベントの話題性や集客力を高めるため外部の方に登壇を依頼したいものの、自分たちのコネクションでは手配できない、もしくは自分たちで探すリソースがない場合があります。
そんなときは、スピーカー手配を専門とする代理店に依頼することがおすすめです。代理店は、テレビで見たことのあるような有名人を含めた登壇者とのコネクションがあるので、セミナーのテーマや日時、希望の登壇者を伝えるだけで、集客力のある登壇者を手配してくれます。
また、登壇者の探索や交渉といった工数を大幅に削減することができます。話題性のあるゲストをウェビナーの登壇者として招くことで、他社との差別化や集客力の向上を実現できます。
デメリットは、工数を削減しながら集客力のある登壇者をアサインすることができますが、他の登壇者パターンに比べてコストがかかります。そのため、お祭り感のあるような「認知獲得」を目的とするイベントで、できるだけ参加者数を確保したい場合に特におすすめです。

以上、5つの登壇者を選定するためのパターンをご紹介しました。自社の予算やリソース、目的に応じて適した形を選びましょう。

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