【2/14～18】今週の記事まとめ/アストラゼネカ、JR東日本、介護業界、セレンディピティ、気候変動対策
こんにちは、TOMORUBA編集部の鈴木です。先週、経営者の方に部下の育て方を取材したところ「ミッションは与えるけどやり方は教えない。自分で失敗しないと学習しないから。その代わり、失敗しても怒らない」と答えました。「失敗させて伸ばす」とはよくいったものの、実際に部下を育てたことがある方はそれが簡単ではないことも知っているのではないでしょうか。
失敗して学習させるということは遠回しさせるということ。なかなか、結果がでない状況を見続けると、ついやり方を教えたくなるものです。子育てをしながら、日々「見守る」ことの重要性と難しさを痛感しています。
「やり方を教えないのは非効率ではないですか」と聞くと「効率より重要なのはメンバーの主体性を育てることです」との返答が。「やる気のある人間なら、自由に働きたいと思うもの。それを邪魔しないのもリーダーの仕事です」と続けてくれました。部下を持たない私ですが、テーマを「子育て」に変換しながら熱中して話を聞いていました。いつか部下を持ったときのために、子育てで練習しておきたいと思います。
それでは、今週もTOMORUBAで掲載された記事を紹介していきます。
アストラゼネカとスギ薬局で挑む「医療革命」――製薬メーカーと薬局の共創により切り拓く「未来のヘルスケア」とは？
「患者中心」の実現に向けて、医療・ヘルスケア業界はどうあるべきか――。この難題の解決策を探るべく発足したのが、「i2.JP（アイツードットジェイピー；Innovation Infusion Japan）」。発足から約1年を経て、「i2.JP」の組織規模は155社・団体（2021年1月末）まで広がり、その勢いは増す一方。
TOMORUBAでは、「i2.JP」の活動を多方面から追う「医療革命への挑戦」と題した連載企画を進めてきたが、第6回となる今回は発足当初から「i2.JP」に参画する、スギ薬局とアストラゼネカの共創プロジェクトに密着。薬の開発・製造を担うアストラゼネカと、薬の小売を担うスギ薬局が、どのような共創に挑もうとしているのか。アストラゼネカとスギ薬局の代表者4名に話を聞きました。
【INNOVATION VITAL CHECK#2〜JR東日本スタートアップ編〜】 イノベーションスコアの可視化によって明らかになった同社の強みと弱みとは？
オープンイノベーションプラットフォーム「AUBA」がもつデータやノウハウをもとに、自社の新規事業創出レベル「イノベーションスコア」を可視化・分析できる国内発のサービス「INNOVATION VITAL」（イノベーションバイタル）。
今回はオープンイノベーションの先駆者である大企業担当者に「INNOVATION VITAL」を受講していただき、どのような結果と気づきを得たかに迫る新企画をスタートしました。リーズ第二弾では、JR東日本スタートアップ株式会社の柴田氏、隈本氏、佐々木氏が登場。3名に「INNOVATION VITAL」を受診いただき、同社の新規事業創出における強みや課題について聞きました。
「高齢者とヘルパーの課題を同時に解決する」クラウドケアが作る新しい介護の形
スタートアップ起業家たちの“リアル”に迫るシリーズ企画「STARTUP STORY」。今回取材したのは高齢者とヘルパー(介護・生活援助スタッフ)のマッチングサービスを手掛ける株式会社クラウドケアのCEO・COOのお二人。
IT業界の出身ながらそれぞれ介護の道に進み、再開した後に起業。なぜ二人はIT業界から介護業界へ移ったのか、そして介護の現場で見た業界の課題とは。今回はお二人に、クラウドケアのサービスで日本の介護サービスをどのように変えていくのか話をききました。
【連載／4コマ漫画コラム（79）】オンライン時代の情報収集法
瀬川さんのマンゴコラム第79弾、今回のテーマは「セレンディピティ」。新規事業の推進で大事なものの一つが「偶然の出会い（セレンディピティ）」。しかし、オンライン中心の生活になると、予定調和の出会いしかありません。外に出ないので、たまたま知り合いに再開することもありませんし、本屋に行かなければ自分の好み以外の本に触れることもありません。
そのような生活の中でセレンディピティを生み出すにはどうすればいいか、瀬川さんなりの考えを紹介しています。斬新な「アバターを使ったオンライン出張」のアイディアも紹介されているので、気になる方はぜひご一読ください。
培養フォアグラ、CO2相殺アプリ。気候変動対策に挑むユニークなEUテック企業10社を紹介
世界のスタートアップが取り組むイノベーションの"タネ"を紹介する連載企画【Global Innovation Seeds】第17弾では、EU諸国で気候変動対策に取り組むテックスタートアップ10社のビジネスモデルを紹介します。
例えば個人が排出したCO2を気候変動対策に資金援助することで相殺できるアプリ。いくつか質問に答えることで年間のCO2排出量が算出され、それに見合った気候変動対策プロジェクトに資金援助できるというもの。個人版「カーボン・オフセット」が実現できます。貨物輸送に特化して作られた世界初の16トン級フル電気トラックなど日本にはないサービスが続きます。欧米に比べて環境に対する意識が薄い日本では理解しにくいサービスもありますが、海外の現状を知るのに非常に参考になるでしょう。