元ファイザー製薬副社長のマイケル・イードン氏 「コロナワクチンは人口削減計画の一部」
元ファイザー製薬副社長のマイケル・イードン氏が、全体主義、独裁、人口削減計画と戦うよう、世界の人々に呼びかけた。
「独裁政治と人口削減がコロナパンデミックを仕掛けてきた邪悪な人々の目的」だとイードン氏は語る。
かつてファイザー製薬の重役だったイードン氏は「何かおかしなことが起きていると周りの人に伝えることが独裁政治と戦うための最初のステップ」だと言う。
「周りの人たちに語りかけること、自分の知識を常にアップデートしておくこと」が重要とも語っている。
イードン氏は独裁政治と戦う方法を次のように提示している。
デジタルID義務化に従わないこと
十分な人数が拒否すれば、デジタルID義務化は強制されない。たとえ、生活が不便になるとしても、デジタルID義務化を拒否すること。
「例えば、お肉や卵が不足していて、消費量を制限しないといけないので、購入時にデジタルID認証を使って一人一人の消費量を制限する必要がある」と政治家やメディアが言ってきたならお肉と卵を食べないことを選ぶこと。
なぜなら、お肉と卵は単なるスタート地点でしかなく、それに従えば、次は全ての食料、さらにその次は、食料以外の全てにデジタルIDの使用が強制されるようになるからだ。
遺伝子改造ワクチンを打たないこと
イードン氏は「自分は最近になって認可された薬やワクチンを全く信用していない。世界中の薬事規制を担当する機関が腐敗していると感じる」と言う。
中央銀行(日本なら日銀）が発行するデジタル通貨を使わないこと
イードン氏は「クレジットカードで買い物する際にチェックされるのは、買い物をしている人のクレジットカードを通せるかどうか。しかし、各国の中央銀行が発行するデジタル通貨はそうではない」と語る。
中央銀行発行のデジタル通貨を使うときは次のことが審査対象になる。
許可された量以上の食べ物を食べていないか（例：お肉は何グラムまで、卵は何個まで）
許可された量以上の二酸化炭素を出していないか？ガソリンの使用制限は守っているか？
政府に対する批判を行なっていないか？
これらの確認をリアルタイムで行う準備として5Gの導入が世界各地で進んでいる。
現金で買い物をすること
可能な限り全ての買い物を現金で行うこと。1%のキャッシュバックにつられてカードで買い物をしないこと。
最後にイードン氏は次のように語っている。
「世界の支配層は人類全てを管理下におき、トランスヒューマニズムの名の下に人間以外のものに作りかえ、人口を減らそうとしている。世界経済フォーラムやその他の団体は大企業、政府、学界、メディアを支配下に置いている。
コロナワクチンが人口削減計画の一部であり、コロナパンデミックはあらかじめ計画されていたものであると考えることは妥当だ。次は気候変動と人口爆発への対応が口実として使われるだろう」