産業医はマッチしているか～医療面談の活用～

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厳しかった寒さも終わり、少しずつ春が近づいてきています。3月になり、業務が立て込んでくる企業も多いことでしょう。障がい者雇用に関わらずですが、季節の変わり目や仕事の忙しさなどから社員のストレス度が高まってくる時期なのではないでしょうか。

そこで今回のテーマは「産業医はマッチしているか～医療面談の活用～」

雇用側は年に1回以上、従業員に対して「ストレスチェック」を実施することが義務付けられています。

実施の時期としては、繁忙期や異動のタイミングを避けた6月前後や10月前後といった企業が多いようですね。ストレスチェックで「高ストレス」の結果がでると、産業医の面談指導を受けるよう促します。希望者はこの面談指導で現在の状況やストレス要因、その対策についてのアドバイスなどを受けることになります。結果は雇用側にも共有され、場合によっては何らかの措置を講じる必要が生じることとなるわけです。

障がい者社員、特に精神障がいの社員については「高ストレス」という結果が出る場合もありますので、障がい者雇用を進める企業では、自社の社員が面談指導の対象になるという経験をしてらっしゃるのではないでしょうか。

筆者は面談指導だけでなく、産業医との面談や精神科医の受診などについて仕事柄何度も同席したことがあるのですが、時折考えさせられる場面に遭遇することがあります。

以前メルマガでお伝えしましたが、「医師や保健師などでは医療面からアドバイスはあるが、業務の内容を把握していないので、実際に業務上でどう対応すべきかは的を射た助言がもらえない」ということがあります。

企業に常駐し、障がい者社員がどのような現場でどのような仕事をしているかを把握して、的確にアドバイスをされる方もいますが、多くの産業医は月に1回程度の訪問型で、多くの企業を担当されている状況です。あまり企業の内容がわからないままの状態での面談は、医療側の視点に寄りすぎ、または雇用現場の実情を知らずに助言内容にずれが生じてしまうということもあるようです。結果、障がい者社員にとって面談内容に対しての疑問が出てきます。考え方によっては、職場に対しての疑問に繋がってしまうケースもあるでしょう。前回のマガジンでお伝えした「従業員エンゲージメント」が意外なところから崩れてしまうかもしれません。

産業医が悪いということではありません。

自社に合わせた産業医を選ぶ必要があるということです。精神障がいの方が多い職場に、内科が専門の産業医が面談をしてもなかなか適切な助言はしづらいでしょう。

精神科医でも専門が分かれていますし、キャリアも違います。社内の医療担当には、職場環境を把握する・業務内容を見学する・現場担当者とディスカッションをするなど、雇用現場を理解していただくのが望ましいです。理解があってこそ、医療的知見が活きてくるはずです。また、面談を受けた方に面談の感想など聞く機会があっても良いと思います。

より良い産業医面談を行い職場定着を進めるために、このような点も考えていく必要があるのではないでしょうか。自社の状況がどのようなものか、一度確認をしてみることをお勧めします。

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