ベースフードを利用してみた
ダイエットと健康維持を目的に、ベースフードの定期購入を利用して、7か月が経過しました。
また、同社を応援の意味で、同社の株式を2024年5月から段階的に取得し、最近（2024年10月21日時点）、含み益が出るようになりました。
一度、これまでベースフードを利用した経験の振り返りについて書き留めておきたいと思います。
✅ベースフードとは？
『BASE FOOD』は、1食で1日に必要な栄養素の1/3がバランスよくとれる世界初の完全栄養の主食です。すべての商品に合成着色料、合成保存料は一切使用せず、全粒粉や大豆、チアシードなど厳選した10種類以上の原材料を使用しながら、栄養バランスとおいしさを独自のテクノロジーによる配合と製法で実現しました。たんぱく質や食物繊維、26種類のビタミン・ミネラルなど1日に必要な33種類の栄養素をとることができます。2017年2月の販売開始から、BASE PASTA、BASE BREAD、BASE Cookies、BASE FOOD Deliとシリーズを増やし、現在15種類の商品を展開しています。
ベースフード株式会社（2023年3月31日 11時00分）からの記事を転載しました。
栄養価が高くて手軽に食べることが出来るパンやパスタやクッキー等がベースフードとなります。
私は、BASE BREAD（ベースブレッド）というパンを継続購入しています。
✅利用の切っ掛け
利用した切っ掛けは、ダイエットです。
上の２つの記事に記載しましたが、ダイエットの３段階目、2024年4月に導入し、今に至ります。
ちなみに、上記記事のダイエットは5段階を経て、現在も、体重が微減し続けていて、今後は筋トレによる筋肉量UPに移行する予定です。
第１段階：体重計の購入と測定
第２段階：カロリー計算（カロミル）の導入と測定
第３段階：ベースフードへの食事の置き換え
第４段階：スマートウォッチ購入による歩数測定と歩行
第５段階：Audible導入による歩行の習慣化
✅利用してみた結果
朝と昼の２食をBASE BREADに置き換え、
朝の低脂肪牛乳と加えると、
概ね1100kcal程度が計上されます。
ここから、500～800kcalを目途に夕食を採ると、体重が維持もしくは微減するイメージで生活しています。
高カロリーの食事を採りたくなった時は、
別の日の夕食をサラダ等に置き換えることで、
調整を図ることが可能です。
体重をコントロールするためには、変化する要素（変数）をなるべく少なくしていくことが楽、かつ続くと実感してます。
朝と昼の２食をBASE BREADに置き換えにより、
カロリー計算が楽になり、体重もコントロールしやすくなっています。
6か月以上が経過し、
ブドウパン、メイプル、シナモン、あんぱん、カレーパンの５種類のパンをローテーションすることで、
BASE BREADの味に飽きる、まずくて続かない、
ということは、今のところ、私には訪れていない状況です。
✅企業に対する期待
2024年4月からBASE BREADの購入を始め、
2024年5月から、株式を段階的に購入してきました。
1株あたり、
初回購入時378円から
現時点での最終購入時180円へと
株価が下がる中、段階的に買い増しを進め、
2024年10月21日現在、408円と、
10月15日の第２四半期の決算発表以降、
ようやく含み益が出てきた状態です。
業績について、足元の先行指標で、
・自社ECの定期注文者数の増加
・自社ECの平均購買単価の向上
・自社ECの解約率の低減
が見て取れ、主力販路の自社ECについて堅調に推移しています。
2025年度通期見通しについては、大幅な下方修正となりましたが、これについては、5月に新販売した惣菜パンが失敗したという明確な理由があり、これは、今後の新商品開発・展開時の収支予測精度を上げることに繋がるのではないでしょうか。
この状況ですと、
継続購入のシステムを採っている自社ECを中心に売上予測の精度が上がって来るため、売上予測に合わせて販促費をコントロールすれば、黒字化することは、そこまで難しいことではないと考えます。
また、完全栄養食の市場について、株式会社富士経済の記事によると、2022年144億円の市場規模から、2030年予測546億円（2022年比3.8倍）と予測されるため、伸び行く市場でポジションを張っていることも業績拡大の追い風になるのではないでしょうか。
https://www.fuji-keizai.co.jp/report/detail.html?code=162209919
2022年2月単体ベースでの同社売上55億円
これを2030年市場予測3.8倍すると、2030年209億円。
2025年売上予測が157億円。
2025年当初売上予測190億円は過大であり、
修正後の下方修正売上157億円は、妥当な感じがします。
バランスを取りながら、商品開発を継続し、解約率を低減させ、そこからボリュームゾーンであるシニア層への展開をどのように進めるかが、一つの課題でしょうか。
シニア層に向けた長尺のテレビCMや新聞広告、折込チラシ等でのプロモーションを行うと、今までの同社のオシャレなブランドイメージを崩すことに繋がるため、どのような展開を進めて行くのか、興味深いところです。
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