サービス担当者会議、半数以上の介護事業所がオンライン活用 厚労省調査・・・という記事の紹介です。
今日は、１９時まで派遣があったので実績確定作業と報告作業がキツキツです。FAXを一度に送れない（メモリ不足になってしまう）ので、FAX送付の合間の時間にササっと記事を書きたいなと思って、ちょっと簡単な内容で気になる記事を見つけました。
モニタリングも作成しないといけないので余裕ないですけど、時間をいくらでも使える社長という立場は、時間さえあれば仕事してたい僕には中々よい働き方です。
サービス担当者会議にオンラインミーティングツールを「活用している」と答えた介護事業所が半数を超えることが、厚生労働省による最新の調査結果で明らかになった。【Joint編集部】
いやぁ、結構意外なんですけど・・・。
オンラインでの担当者会議に参加したこともありませんし、事業所を立ち上げて以降でオンライン開催の担当者会議があったという報告も聞いていないので、かなり地域差がありそうな気もしますけど、進んで活用している地域ではどんどんこういう活用が進んでいくのだろうか・・・と、若干ほんとに？っていう気持ちが拭いきれない状況です。
「必要に応じて活用している」が56.0%、「毎回活用している」が1.4%。これをあわせると57.4%にのぼった。
今や状況に応じて日常的に選択されるオンラインミーティングツールだが、介護現場も決して例外ではない。サービスの運営基準や加算の算定要件などで多くの会議運営を求められるなか、職員の負担軽減や業務の効率化に向けて有効に使おうという動きが広がっている。
会議や研修での活用は経験していますが、担当者会議となるとご家族や利用者さんが活用・準備できるかも課題になるので結構難しそうな印象でしたが、やってみると意外と簡単に出来るのかもしれませんね。
この調査は昨年夏に実施されたもの。全国の5200事業所から有効な回答を得ている。厚労省は結果を28日に開催した専門家会議に報告した。
昨年の結果のようですので、その後も活用が進んでいるでしょう。
ただ、田舎の地域とかはどうなんでしょうねぇ、田舎や地方こそ活用効果は高いと思うのですが、１事業所だけ対応できても意味がないので地域全体でDXが進むのが重要なんですよね。
今後、どんどんこういう技術が普及されて活用されていくといいんですけど。