コロナ明けの2023年日本の広告費はデジタルが牽引して過去最高に。メディアビジネスをめぐる日本の広告代理店の動きを電通2023年日本の広告費から考えます。

広告業界の恒例行事です。
毎年２月末に電通から日本の広告費が発表されます。
今年も2023年の日本の広告費が公開されました。

電通報での北原さんの分析を参考にしながら僕の考えをお伝えします。
記事中の資料および図表は電通発表の2023年日本の広告費、電通報の北原さんの記事から引用をさせていただきます。

*ヘッドラインの図表は電通報より引用しました。

日本のメディア動向についての概要

過去最高

日本の広告費は2023年に過去最高を更新しました。
デジタル化と人流回復が牽引しています。

図表1　日本の総広告費の推移 （電通リリースより）
 (注）2019年に「物販系ECプラットフォーム広告費」と「イベント領域」を追加推定（2018年以前の遡及修正は行っていない）

概要

* 2023年の日本の総広告費は、前年比103.0%の7兆3167億円となり、1947年の推定開始以来、2年連続で過去最高を更新。

* インターネット広告費は社会のデジタル化を背景に3兆3330億円超えを維持し、広告費全体の成長をけん引。

* マスコミ四媒体広告費は、雑誌広告費がプラスに転じたものの、全体では引き続き減少。

* プロモーションメディア広告費は人流回復で4年ぶりにプラス成長。

媒体別主要ポイント

媒体別構成比 電通報より

マスコミ四媒体広告費

* 新聞広告費：95.0%
* 雑誌広告費：102.0%
* ラジオ広告費：100.9%
* テレビメディア広告費：96.3%

トラディショナルメディアの動向 電通報より

インターネット広告費

* 物販系ECプラットフォーム広告費：110.1%
* インターネット広告制作費：103.7%

インターネットメディアの動向 電通報より

プロモーションメディア広告費

* 屋外広告：101.5%
* 交通広告：108.3%
* 折込、DM：97.1%、91.8%
* フリーペーパー：96.3%
* POP：96.5%
* イベント・展示・映像ほか：128.7%

プロモーションメディアの動向 電通報より

今後の方向性

* コロナの影響は依然としてあり、広告費は元に戻るまで時間がかかると予想される。
* リアルイベントとオンラインを掛け合わせたハイブリッド開催が今後も続くと見込まれる。
* 物販系ECプラットフォーム広告費、インターネット広告制作費、屋外広告、交通広告、イベント・展示・映像ほかの広告費は今後も成長していくことが予想される。
* マスコミ四媒体由来のデジタル広告費も引き続き伸長していくと予想される。

まとめ

2023年は、新型コロナ5類移行に伴い人流が回復したことが広告費増加の主な要因です。しかし、コロナ禍以前の状態に戻るには時間がかかりそうです。

インターネットの牽引に注目