教育系学会の真実😫1

「教育」に関する学会は文科省と同じ。かなり閉鎖的であり、「研究のための研究」の横行。その結果、現場の実態改善に役立つものがない。実践者が2割以下なのも頷ける。理工系学会と違い、「過去の遺物ありき」
その一部を参加した学会や論文査読レフリーの肝っ玉について暴露したい

「大の大人が頭寄せあって」文科省の出したものに「あれこれ言う」
例えばある学会で
「生徒指導提要についてのシンポジウム」
生徒指導は教育方法学に位置付けられているが、そもそも分類するのがおかしい。
「生徒指導」は心理学を始めとした、家庭環境、地域の実態、学校の実態(教師の資質・能力)等が複雑に絡み合っていることは現場の先生方にとっては既知である。

それを「生徒指導提要」改訂に伴う「文言の検討」、つまりその表現が妥当かを大の大人、年齢を重ねて長年携わってきたであろう自称「研究者」がくそ真面目に(失礼😊)発表している。
さて、現場の先生方。このような議論が現場で役立つものだと思いますか？自分は「不要」だと思いました。

なぜなら「現場の実態が想起できない」議論だったからです。勿論、質疑応答の際に質問してみました。
「この議論は現場にどう反映させればよいのでしょうか？」
回答は「早口でいっぱい話す」でした。
心理学に強い方ならお分かりでしょう。この状態は「質問に対する回答を持ち得ていないこと」を表しています。これが実践者が2割以下であるが故の「机上の空論」なのです。
そしてその後の各テーマで行われた口頭発表は現場と乖離し、その理論がどのように現場で有効なのかすら示されない発表ばかりだったのです。これが「今の学校現場、教育」を支えてきた学会の実態です。

ここから透けて見えるのは「教員になりたい学生」を大学の間に育てるには大学の教員には不可能だということです。
その根拠は文科省が委託した調査結果で2年次で「教員免許を諦めた学生」は20%以上、3年次まで合わせると70%弱の学生が教職課程で学び始めたとたん「諦めています」

これが「教員不足」に対して文科省のと合わせて学会が「害悪の根元」となっている実態です。