毎朝10分でわかる海外ニュース　2022年6月8日

『最高の人生のはじめ方サロン』って何？

世界のニュースを独自の視点で解説（例えば注目銘柄や海外移住情報など）の記事更新と動画配信及びオフ会の開催になります。自分にとっての豊かな生き方ってなんだろう？　例えば人生の選択肢をたくさん持って時間に縛られず、住む場所、働き方を自由に選ぶそんな生き方への足がかりとなるオンラインサロン。起業、投資など経済的な自由を足がかりに移住、旅行で場所の自由、料理、美容といった健康の自由を手に入れるためのたくさんのカテゴリのコミュニティへ派生させ、新しい価値を生み出していくメンバー参加型のコミュニケーションサロンです。さらに詳しい海外ニュースまとめを毎朝6時半よりサロン内でライブ配信でお届けしています。

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【本日の独り言】

みなさまおはようございます。

日本への帰国を先駆けて３度目のワクチン接種をおこなってきました。これがなければ行けないからと、同じようにワクチン接種をしていた老夫婦はクルーズ船の旅に出るそうで、約３年ぶりという旅行に胸躍らせながらそのたびについて語る姿はどれほど人々がこの旅行を待ち侘びていたかを改めて感じました。後述の記事にもあるようにまさに「リベンジ旅行」といった様子で、多少の高騰には目を瞑り海外旅行へ出かける人が多いです。

【金融ニュース】

米国株は、インフレの暴走を抑える努力が経済成長に及ぼすリスクを見極めながら、不安定なセッションの中で上昇を続けました。国債は上昇しました。

S＆P500種株価指数は連騰し、先週の下落分のほぼ9割を取り戻した。ハイテク株の多いナスダック100は、巨大企業のアップルやマイクロソフトが、電子商取引大手のアマゾン・ドット・コムの下落を相殺し、上昇した。

消費者関連株は終日下落し、ターゲット社は在庫過剰を背景に3週間で2回目となる利益見通しを下方修正し、下落した。

米連邦準備制度理事会（FRB）による金融引き締めが成長を抑制するとの懸念から、トレーダーはリスクを取ることをためらい、センチメントは一日の大半で乱高下した。ターゲットやライバルの苦境は、こうした成長リスクや、インフレによって消費者需要が高額商品から収益性の低い必需品へと変化していることを浮き彫りにしている。

 【ヘッドライン流し読みニュース】

■EVの未来を危うくする電池の金属

電気自動車の普及に必要なコストを削減しながら、重要な部品であるバッテリーの急増する需要にいかに対応するかという課題に直面している。クリーンエネルギーの未来を担うパワーパックを生産する工場は、緊張したサプライチェーンが追いつかないほどの速さで建設されている。

・リチウム、ニッケル、コバルト、その他の主要原料を少数の国から確保しようとする世界的な動きが、価格を急騰させているのだ。中国が業界全体を支配していることに大きな懸念を抱いているほか、一部の国では自国の製造基盤を構築するために鉱物の輸出を制限する動きもある。これは、EVの普及を遅らせる危険性があるシナリオです。

■レタス不足でKFCがハンバーガーにキャベツを入れる事態に

・オーストラリアではレタスが不足し、価格が高騰しており、ファストフード大手のKFCではハンバーガーにキャベツを入れる事態にまで発展している。

・同社は、東海岸で発生した大洪水によりレタスの収穫が大幅に減少したため、サプライチェーンが混乱したとして、レストラン全体でレタスとキャベツをブレンドして使用することを顧客に通知した。

■なぜ今これほどまでに航空券が高いのか

・この2年余り、「Covid-19」の話題で持ちきりでした。パンデミックの最悪期が終わり、人々が再び自由に旅行できるようになった今、もう一つのホットな話題は、高価な飛行機のチケットである。

・人々は、「リベンジ旅行」とも呼ばれるラッシュで、時には何年ぶりかのフライトを探している。インターネットで検索すると、多くの路線の航空運賃が高騰しているが、長い間足止めを食らっていた旅行者たちは、高い費用を我慢している。

■円安は日銀にインフレのチャンスをもたらす

・2014年のユーロの急落や2016年のブレグジット投票後のポンドの暴落のように、通貨が暴落することは、しばしば経済の深刻な不調を示すものである。2022年の日本にとっては、回復のための最良の機会であるという見方もある。日米の金融政策が大きく異なるため、円は対ドルで20年ぶりの安値に落ち込んでいる。日銀は低迷する経済を活性化させ、物価上昇を促すために金利をゼロに抑えている。一方、FRBは猛烈なインフレを抑えるために猛烈な利上げを行っている。

・しかし、火曜日に起こった円安に対する日本の政策当局者の反応は、プラス面もあると見ているようだ。円安によるコストプッシュ型インフレは、日本にとってここ数年で最も安定したインフレを確保するチャンスとなりそうだからだ。